口唇口蓋裂キャンプ、8月1-2日神戸で 参加者募る
口唇口蓋裂の患者と家族が専門家と交流する「神戸カンファレンス・サマーキャンプ」が8月1-2日、神戸市灘区で開催。今年は27回目で、公認心理師や産婦人科医も初参加。参加費は大人5230円など。クラウドファンディングで支援も募る。
口唇口蓋裂の患者と家族が専門家と交流する「神戸カンファレンス・サマーキャンプ」が8月1-2日、神戸市灘区で開催。今年は27回目で、公認心理師や産婦人科医も初参加。参加費は大人5230円など。クラウドファンディングで支援も募る。
鹿児島県茶業会議所が開催したてん茶取引会で、抹茶ブームを背景に平均価格が前年比1.5倍の8738円に。県内のてん茶生産量は6年連続日本一の2670トンに達した。
厚生労働省は2026年6月から、生後6か月から4歳の乳幼児を対象に新型コロナワクチンの定期接種を開始する方針を固めた。重症化リスクを踏まえた判断で、5歳以上の接種は継続。
キクラゲはビタミンD含有量が食品中トップクラス。血圧管理や腎臓の健康維持に役立つ可能性があり、高血圧リスクを8.1%低下させる研究も。炒め物や揚げ物で効率的に摂取可能。
2026年上半期の医療機関(病院、診療所、歯科医院)の倒産が39件で過去最多を更新。負債総額は123億8000万円で前年比32.6%減も、小規模倒産が6割超を占める。帝国データバンク調査。
東京農工大は猫の慢性腎臓病に対し、腎臓の線維化を抑制する新たな治療法を開発。2028年の実用化を目指す。従来の対症療法とは異なり、原因に直接アプローチする初めての治療法となる。
札幌市と石狩市で重度障害児向けデイサービスを運営するNPO法人ソルウェイズの運上佳江代表理事が、新たにこどもホスピスの建設を目指し、3月にさっぽろこどもホスピス推進協議会を設立した。長期入院や自宅療養を強いられる重い病気の子どもと家族が宿泊して息抜きできる施設を2028年の開設を目標に準備を進めている。
厚生労働省は16日、加熱式たばこの健康影響に関する初見解を公表。主流煙・副流煙ともに発がん物質を含む有害物質が検出され、健康への影響の可能性が否定できないと結論づけた。紙巻きより影響が少ない科学的根拠はないと指摘。
ノーベル賞受賞者でMIT教授の利根川進氏が死去。免疫学で遺伝子レベルでの理解を深め、脳科学では記憶のメカニズム解明に貢献。関係者からは惜しむ声が相次ぐ。
昭和女子大学附属昭和中学校・高等学校の高校1~3年生が昭和医科大学横浜キャンパスで医療シミュレーション体験に参加。診療放射線技師や臨床工学技士、作業療法士、看護師、理学療法士などの仕事を体験し、CT検査による3D画像作成にも取り組んだ。
抗体の多様性という医学の謎を解き、日本人初のノーベル生理学・医学賞を受賞した米MIT教授の利根川進さんが死去した。86歳。専門外の免疫学に遺伝子分析を導入し、「どう攻めるかの大局観」を実践した。
手足口病が27都道府県で警報レベルを超え、2年ぶりの大流行。東京都内では約半数が警報区域。子どもだけでなく大人も感染し、症状が重くなる傾向。家庭内感染予防やオンライン診療の活用など対策を医師が解説。
20~60歳の男女300人を対象にした調査で、約6割が過去1カ月以内に胃の不調を経験。原因としてストレスが最多。医師が胃の不調の原因やセルフケアを解説。
2025年度の仕事によるストレスが原因の精神疾患で労災認定された人が1086人と過去最多を更新。パワハラが最多原因で、カスハラやセクハラも多数。厚労省はハラスメント認知の浸透を指摘。
厚生労働省の国民生活基礎調査で、同居人が介護する世帯のうち「老老介護」が61.9%に上り、75歳以上の後期高齢者同士の介護は37.1%と過去最高を記録した。
広島・長崎原爆被爆者援護対策促進協議会(八者協議会)は15日、原爆投下直後の「黒い雨」に遭った被爆者認定を長崎にも適用するよう厚生労働省に要望書を提出した。現在は広島のみが対象。
国立がん研究センターは14日、子どもや若者のがん患者を対象とした薬剤臨床試験をオンラインで参加可能にすると発表。遠方患者の負担軽減が狙いで、まず鹿児島大病院で実施し、順次拡大予定。
夏のわき汗悩み、対策のカギは「インドカレーの大きなナン」の範囲に制汗剤を塗ること。マンダム広報が朝・日中・夜の汗ケアを伝授。汗自体は無臭、細菌がにおいの原因。
ときわ台ときわ通りクリニックの調査で、30~50代の54.4%が夏バテによる体調不良を経験。慢性的な疲労感・だるさが最多で、医療機関受診はわずか2.0%。
肩が前に出る姿勢の崩れは転倒や要介護につながる老化の始まりかもしれません。頭の重さは約5kg、背筋の低下で首~頭が前に出ると全身に影響。歩幅の減少も危険信号。
健康寿命の延伸に向け、複数の自治体が連携し、新たな指標の開発に乗り出す。従来の平均寿命だけでなく、生活の質を重視した評価基準を設け、健康施策の効果を可視化する狙い。