高齢でもヨボヨボにならない人が頻繁にしている…医師が勧める楽しい全身運動
医師の和田秀樹氏は、認知機能の低下を防ぐには「楽しい全身運動」を頻繁に行うことが重要だと指摘。高齢でもヨボヨボにならない人の習慣を紹介する。
医師の和田秀樹氏は、認知機能の低下を防ぐには「楽しい全身運動」を頻繁に行うことが重要だと指摘。高齢でもヨボヨボにならない人の習慣を紹介する。
全国薬害被害者団体連絡協議会は24日、薬害根絶と救済拡充を求める要望書を上野賢一郎厚生労働相に提出した。安全対策の徹底を要請し、薬害教育の周知や新型コロナワクチン健康被害調査も盛り込んだ。
大妻中学高等学校は日本医科大学医療健康科学部と高大連携協定を締結。多くの生徒が医療分野を志望しており、大学の講義受講や研究内容の理解を通じて、将来の医療職を具体的にイメージできると期待される。
害虫やカビから紙の文化財を守る「燻蒸」が、薬剤の販売終了により危機を迎えている。博物館関係者は代替手段を模索し、試行錯誤を続けている。能登半島地震の影響もあり、文化財保護の課題が浮き彫りに。
香川県の観光客数は増加基調で、昨年は過去2番目の973万4000人。一方、宿泊は4割弱にとどまり、県は滞在日数を延ばす周遊ツアーを開始。富裕層向け高級ホテルも28年に開業予定。
埼玉県小鹿野町で「タガメ里親勉強会」が開かれ、子供たちが育てたタガメを休耕田のビオトープに放流した。タガメは絶滅危惧種で、命の大切さや自然保護を学ぶ機会として毎年開催されている。
遺伝子改変ウイルスでがんを攻撃する食道がん新薬「テロメライシン」が21日に発売された。手術や化学療法が難しい患者への新たな選択肢として期待され、ウイルス療法の実用化は世界初となる。
指定難病FOPと闘う山本育海さん(28)は、自身の皮膚細胞を京都大に提供し、作製されたiPS細胞から治療薬候補シロリムスが17年に見いだされた。母・智子さんとともに募金や講演を続け、研究者を支えてきた歩みを振り返る。
浴び続けた紫外線は、10年後の肌や細胞に影響を及ぼす可能性がある。皮膚がんの最大の危険因子とされる紫外線。そのメカニズムと、今から始められる具体的な対策を、『毎日の小さな習慣が病気をつくる ヤバイ健康負債』から解説する。
ゴリラクリニック東銀座院の酒井貴哉院長が、汗と肌老化の関係や汗をかいた後の正しいケア、夏に毛穴が目立ちやすくなる理由、美容医療による毛穴治療について解説する。
体幹を鍛えるエクササイズ「ピラティス」がシニア層に広がっている。負担が少なく転倒予防や尿漏れ改善が期待でき、訪問看護の現場でも活用が進む。健康寿命を延ばす選択肢として注目されている。
介護保険外サービスでは、家事代行や見守りが1時間当たり3000~5000円が相場。全額自己負担で、民間事業者や自治体などが多様なサービスを提供している。
世界文化遺産「飛鳥・藤原の宮都」の構成資産を巡るオリジナル御朱印「飛鳥乃余韻」に飛鳥宮跡と藤原宮跡が加わり、16資産分が完成。ゆかりの寺院を含めると全19資産分がそろった。
生まれつき左目がないとみられるアオウミガメ「まさむね」が22日夕、保護された高知県室戸市の砂浜から再び海へ放流された。名古屋の水族館での治療・観察を終え、7分かけてゆっくりと海へ向かった。
高額療養費制度で8月から自己負担の月額上限が引き上げられた。2段階で行われ、引き上げ幅は所得に応じて4~38%増。患者の受診行動への影響を厚生労働省が注視し、調査・公表すべきだと社説で主張した。
iPS細胞を使った再生医療の実用化には資金力が鍵となるが、日本の創薬新興企業への投資は依然として少ない。実用化に向けた課題と今後の展望を探る。
東日本大震災で被災した住民の健康を支えようと、栃木県から家族で移住した田坂美由紀さんが、震災から15年の3月11日、陸前高田市の商業施設に姿勢ケア専門店を開店した。看護師出身で、姿勢調整師として被災者の心と体を癒やしている。
磐田市立総合病院の消化器・内視鏡センターが完成し、落成式が23日に行われた。9月14日から診療を開始する。検査能力は従来の1.5倍に向上する見込み。
米国務省は、ファイザー社の新型コロナウイルス経口治療薬を緊急使用許可した。国内で初めての経口薬となり、重症化リスクの高い患者への投与が可能になる。
熊本地震で全国各地から派遣された応援職員の疲労を緩和しようと、災害支援鍼灸マッサージ師合同委員会(DSAM)が県防災センターなどで施術を行っている。約15分の施術で健康状態を確認し、疲労感の改善を目指す。
『毎日の小さな習慣が病気をつくる ヤバイ健康負債』から、ビタミンC・D・E不足が体の老化速度を押し上げる仕組みと、適切な摂取量・食材選び・サプリとの付き合い方を解説。日々の食事で不足を防ぐ具体的な方法も紹介。
政府は23日、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う医療逼迫を受け、5類移行後初となる対策本部を設置した。今後の感染状況を注視し、医療提供体制の確保やワクチン接種の促進など、必要な対策を総合的に進める方針だ。
2016年熊本地震で住宅の98%が被害を受けた益城町。今回の地震では震度6強を観測したが、新耐震基準への適合率が87%に上昇し、住宅被害は比較的抑えられた。10年の変化を報告する。
熊本県は17日、熊本地震で自宅を失いホテルや旅館に2次避難している被災者の健康維持のため、看護師や保健師が対応する「健康観察コールセンター」を開設した。必要に応じて見回りや医療機関の紹介も行う。
奈良県と奈良市は21日、O157などの腸管出血性大腸菌感染症の患者が急増しているとして注意喚起した。16日時点の今年の累計報告数は47人で過去5年間で最多。奈良市では合併症のHUS患者も1人確認された。
阪神淡路大震災から30年となる来年1月17日に向け、神戸市などで追悼行事の準備が進められている。実行委員会は、追悼の集いを開催し、犠牲者を追悼するとともに、震災の教訓を次世代に伝える。
2度目の心筋梗塞後、強い疲労感と息切れに苦しんだ60代男性が、iPS細胞由来の心筋細胞シート移植を受け、仕事やゴルフを楽しむ日常を取り戻した。承認を受けた治療への思いを語る。