経営者が語る『リーダーシップの旅』―自らをリードし社会を導く
BPジャパン社長・脇若英治氏が、野田智義氏と金井壽宏氏の共著『リーダーシップの旅』を紹介。リーダーシップを旅に例え、行動の積み重ねがリーダーを生むと説く。自身の第二の人生の「旅」にも言及。
BPジャパン社長・脇若英治氏が、野田智義氏と金井壽宏氏の共著『リーダーシップの旅』を紹介。リーダーシップを旅に例え、行動の積み重ねがリーダーを生むと説く。自身の第二の人生の「旅」にも言及。
米国で注目される「死亡債」は生命保険買い取りの証券化商品。契約者が早期に死亡すると投資家が利益を得る仕組みで、保険会社のリスク評価や保険利払い水準に影響を与える可能性が指摘されている。
ザ・ウィンザー・ホテルズ社長窪山哲雄が、1997年当時苦戦していた洞爺湖のホテルで、スタッフが客室の煙に気づきノックすると、焼き肉をしている客がいたエピソードを紹介。
企業の付加価値分配で株主分配率が過去30年平均の2倍超の13.6%に上昇する一方、労働分配率は69.2%と平均を下回る。本来最後に分配されるべき株主が優先される現実を、J.P.モルガンのストラテジストが指摘。
1000円を切る格安ジーンズ市場に、ユニクロのセカンドブランド「ジーユー」が990円で参入。好調を受け、セブン&アイ、イオン、ダイエー、西友も追随し、価格競争が激化している。
双日社長・加瀬豊氏が、会議には議論型と伝達型の2種類があり、目的明確化と適切なメンバー選定が成功の要因と指摘。議論型のはずが弾まず伝達型になるのを避けるべきと述べている。
積水化学工業相談役・大久保尚武氏が、批評家・小林秀雄の『考えるヒント』を紹介。欠点を論評するのではなく、好きなものを見つけて褒めることの重要性を経営に応用。文学と経営の要諦の共通点を語る。
日本電産創業者の永守重信氏が、創業時からグローバル化を意識し、単身渡米して飛び込み営業を展開。その後27社のM&Aを全て黒字化し、企業再建の手腕で注目を集めた。
グループ6社に及ぶみずほFGの全人材3万4000人を最大限活かす人事制度とは。経営統合後の社員の求心力を高めるヒントが隠されている。
深刻な不況が業界再編を加速。自動車や電機など輸出型企業が深刻な打撃を受ける一方、内需型企業にも好調組は限定的。M&Aや統合、提携が進む戦国時代を展望する。
三井住友FGが日興コーディアル証券と日興シティグループ証券の大半を買収することで基本合意した。買収額は5000億円超。野村証券のトップ座が脅かされる可能性がある。
キリンHDが売上高2兆円突破でトップ。サントリーHD、アサヒビールが1兆円台半ばで競い、味の素、日本ハム、明治HDが1兆円企業に。マルハニチロHD、山崎製パンが1兆円台を目指す。
北海道最大の百貨店・丸井今井の経営破綻を受け、高島屋と三越伊勢丹HDが再建支援に名乗り。百貨店業界では収益力低下を背景に再編が続いている。
家電量販店業界では激しい合従連衡が続く。ヤマダ電機が業界首位に立ち、エディオン、ヨドバシカメラ、ケーズホールディングスが追う。ベスト電器は郵便料金不正事件で打撃を受け、業界再編が加速している。
日本マクドナルドHDが売上高4000億円で外食首位、ゼンショーが3000億円台で続く。M&A活発な外食産業、ゼンショーやコロワイドが積極買収で地図を書き換える。
日本企業で進められた組織のフラット化は、人件費削減以外の効果を挙げられず、管理職への不満やインセンティブ低下を招いた。グーグルの成功例との違いを考察する。
経営破綻したリーマンと対照的に瀬戸際で踏みとどまる米AIG。そのルーツは意外にも中国で、傘下のAIUの前身は1919年上海で事業開始。日本進出は1946年と早く、護送船団方式の時代からしたたかに国内有数の地位を築いた。