猛暑の長期化が旅行・観光市場の構造を変えつつある。暑さを避けて旅行時期をずらしたり、涼しい地域を旅先に選んだりする動きが世界的に拡大。夏の観光需要が落ち込む懸念があるが、日本ではインバウンド（訪日客）に北海道や東北地方を「避暑地」として売り込む好機にもなり得る。猛暑による旅行行動の変化を捉え、地方への新たな誘客につなげる取り組みが重要となる。
大阪観光局が危機感、夜間・屋内の涼スポット発信
大阪観光局の溝畑宏理事長は6月の定例記者会見で「酷暑は世界的な問題だ。観光経済を脅かすのではないか」と述べ、危機感を示した。同局は夏のブランディング活動「COOL OSAKA」を開始。夜間・屋内の観光スポットを発信しており、同局の担当者は「大阪ならではの涼スポットとして地下街や商店街もアピールしたい」と意気込んでいた。
世界でも猛暑避ける動き、調査で55%が旅行断念
観光で猛暑を避ける動きは世界でもみられる。旅行予約サイト大手のブッキング・ドットコムが今年1月、世界35カ国・地域の3万2500人を対象に実施した調査では、55%が「旅先が暑くなりすぎていたため旅行を断念した」と回答。「より涼しい気候の旅先を選ぶ意向がある」とした人も25%に上った。
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ホテルニューオータニ大阪は涼しい夜間のプール営業で「避暑旅」消費を呼び込んでいる。
