「食い尽くし系」実態調査、他人の分も平然と食べる人々
SNSで話題の「食い尽くし系」とは、家族の皿や冷蔵庫のストック、飲み会の大皿料理など、他人の分まで平然と食べ尽くす人たちのこと。マイナビニュースが500人アンケートで実態を調査し、4コマ漫画で紹介する。
SNSで話題の「食い尽くし系」とは、家族の皿や冷蔵庫のストック、飲み会の大皿料理など、他人の分まで平然と食べ尽くす人たちのこと。マイナビニュースが500人アンケートで実態を調査し、4コマ漫画で紹介する。
ユニットコムは6月27日より全国のパソコン工房・グッドウィル店舗とWEBサイトで「超ボーナスセール」を開始。対象BTOパソコンを最大13万5千円割引。期間は7月17日まで。
ぽのさん(@pono_gokigen10_recipe)が公開した豆腐を使った「磯部もち」レシピが注目。1個あたり38kcalでたんぱく質も摂れ、夜中の小腹満たしにぴったりと反響を呼んでいる。
ダイソーの「IPX5・スマホ用防水ケース(ライトブルー)」は110円ながら、iPhone 17 Proにぴったり収まり、画面操作や写真撮影も可能。ただしIPX5は防滴レベルで完全防水ではなく、操作反応がやや落ちる点に注意。
米IBMは6月25日、世界初のsub-1nm(1nm未満)チップ技術を発表した。トランジスタサイズは0.7nmノード相当で、3D構造「ナノスタック」により集積度を向上。2nm比で性能最大50%向上、電力効率70%改善を見込む。
Notionは6月25日、メールアプリ「Notion Mail」を9月22日に終了すると発表した。AIエージェント機能の向上により、受信トレイを開かずにメールを管理するユーザーが増えたことが理由。
クリエイター支援プラットフォーム「Fantia」が5月からの混乱の経緯を公表。警察から刑法175条(わいせつ物頒布等の罪)に該当する可能性を指摘され、緊急対応として過剰な規制を実施したが、2次元コンテンツは対象外と確認し撤回した。
YouTubeは6月25日、Short動画プレーヤーに新機能を導入。2倍速再生や「Clear Screen」モードを追加し、低評価ボタンを廃止して「興味なし」などに置き換える。フィードのカスタマイズも変更。
テクノ・マインドがNECパーソナルコンピュータの「VersaPro UltraLite タイプVY」を導入。約20時間の長時間駆動でACアダプタ不要の働き方を実現し、フィールドセールスの生産性を向上させた。
LINEヤフーのグループ全体における自己都合退職者が2025年度に2791人となり、前年度比65%増加した。離職率は9.9%に上昇。フルリモート廃止や出社頻度引き上げが背景か。
総務省は6月25日、ソニーネットワークコミュニケーションズ(SNC)に対し、NURO光などの契約書面を適切に交付していなかったとして行政指導を行った。約5年2カ月にわたり書面交付プロセスが存在しなかった事例も判明。
吸水ツールブランドSTTAから新登場した「テックオシボリ」は、スポンジ素材を使ったフェイスタオル的な製品。硬い状態から濡らすと柔らかくなり、広げたり折り曲げたりして使える。価格は2200円で、サイズはケース入りで174×62mm、約76g。ケースの色はブルーグリーンとダークネイビーの2色。
アップルが6月25日にMacやiPadなどの製品を値上げした理由について、生成AI向けデータセンターの急拡大によるメモリー・ストレージ需要の急増だと海外メディアに説明した。同社は「かつてない上昇幅」と認めつつ、解決策を模索中。
PayPayは6月25日、キャンペーン「PayPayスクラッチくじ」で、QUICPay決済や公共料金支払いなど一部決済でスクラッチカードが配送されない不具合が発生したと発表。未配送分は7月以降順次配送する。
ビックカメラがBTO対応のゲーミングPC「Thunder」の販売を開始。DDR4メモリを採用し、価格を抑えた。ベースモデルはCore i5-14400F、RTX 5060 Ti搭載で21万6800円。
ヤフオク!で楽天グループの優先株主向けSIMカードが出品されていることが判明。LINEヤフーは削除対応を進めており、転売は利用規約違反で悪用リスクも指摘されている。
JRグループ5社は新幹線車内に防火用ブランケットとバケツを配備すると発表。モバイルバッテリーの発火事故を想定し、8月までに全車両に設置。火災の初期消火と再燃防止を図る。
中国製EV電池の世界シェアが約60%に達し、2023年の世界販売上位10社中6社を中国企業が占める。日本勢はパナソニックのみで、技術とコスト競争力で中国が優位に立つ。
政府はAIエンジニア不足解消のため、2025年度から新たな育成プログラムを開始する。年間1万人の育成を目指し、産学連携で実践的なスキルを習得。
EVシフトは日本経済に大きな変革をもたらす。自動車産業の雇用やサプライチェーンに影響が出る一方、新たなビジネスチャンスも生まれる。政府の支援策と企業の戦略が鍵となる。