軽さより冷却性能を追求した水冷ウェア「ChillerX Pro」
Shiftallが新モデル「ChillerX Pro」(3万9900円)を発表。ペルチェ素子で冷却した水を循環させる方式で、気温45度でもシート表面温度を約15度に保つ。冷却性能は前モデルの約1.6倍。
Shiftallが新モデル「ChillerX Pro」(3万9900円)を発表。ペルチェ素子で冷却した水を循環させる方式で、気温45度でもシート表面温度を約15度に保つ。冷却性能は前モデルの約1.6倍。
マウスコンピューターの14型モバイルノートPC「MousePro C4-A5A01BK-D」は、約1.31kgのボディにRyzen 5を搭載し、16:10ディスプレイや顔認証、MIL-STD-810H準拠の堅牢性を備える。ビジネス用途に適した実力をレビューする。
中国の国家インターネット情報弁公室は22日、AI生成コンテンツをネット上で表示する際に、その旨を明示するよう義務付ける規則案を公表した。虚偽情報の拡散防止が狙いとみられる。
文部科学省が教育分野に特化したAIアプリを開発する。2027年度予算の概算要求に関連費用を盛り込み、27年度中に一部の学校で実証研究を始める方針。誤情報の防止や思考力の育成を目指す。
経済産業省が半導体受託製造のラピダスに対し、1500億円を追加出資する方針を固めたことが分かった。先端半導体の国産化に向け、政府として引き続き支援を強化する。
スターラックス航空が2027年1月1日に神戸空港と台湾南部・高雄を結ぶ路線を新規就航すると発表。毎日1往復の運航予定で、神戸発は午後1時15分、高雄着は午後4時。
政策や選挙に関するSNS上の「世論」が水増しされている問題が浮上。一斉投稿による偽りの支持表明が社会問題化しており、デジタル空間での世論形成の在り方が問われている。
東京大学などの研究グループは、世界で初めて量子もつれ状態にある光子対の生成に成功したと発表した。量子暗号通信や量子コンピューターへの応用が期待される。
2021年に閉校した前橋市の旧広瀬中学校が「広瀬スポーツ・カルチャーセンター」として来月1日に開館する。スポーツや文化活動の場として、また部活動の地域展開の拠点として活用される。
日東紡が世界シェアをほぼ独占する半導体パッケージ基板向けガラスクロス。当初の5G向け拡大は目算が外れたものの、生産能力増強がAI需要の急拡大で当たり、需給逼迫が続いている。
政府は、AI向け半導体の国内開発・生産を支援するため、補助金制度を拡充する方針を固めた。先端半導体の安定供給と経済安全保障の観点から、国内企業の設備投資や研究開発を後押しする。
楽天モバイルの携帯契約数が900万を突破した。一方で、料金値下げ競争の影響でARPUは低下しており、黒字化への道筋は依然として見えていない。今後の収益改善策が焦点となる。
政府は量子コンピューターの実用化に向けた新たな戦略を策定した。産業競争力の強化と経済安全保障の観点から、技術開発や人材育成を加速させる方針だ。具体的な目標や工程表も盛り込まれる見通し。
楽天ペイメントは8月30日から、全国26社のスーパーマーケットやドラッグストアと連携した「生活応援キャンペーン」第1弾を開催。対象店舗でコード決済を利用すると、決済額に対して最大10%分の楽天ポイントが還元される。
ソフトバンクが「Galaxy S26(512GB)」をオンラインショップで販売中。MNPなら通常18万7920円が4万128円引きの14万7792円に。さらに「新トクするサポート+」を利用すると、実質負担額が2年間で6912円になる。
マイナビニュース会員へのアンケートで「周りにいる年収が高い人のあるある」を調査。実体験をもとにした4コマ漫画で、年収の高い人の日常や価値観の一端を紹介する。
中国の電気自動車(EV)大手・比亜迪(BYD)が2027年に日本市場へ新型EVを投入することが明らかになった。同社は日本市場での販売を拡大しており、今回の新型EV投入でさらなるシェア拡大を目指す。
政府は、行政手続きの簡素化を進めるため、AIを活用したシステムの導入を2027年度までに目指す方針を固めた。申請書類の作成支援や審査業務の効率化などで、国民の負担軽減と行政サービスの向上を図る。
ソリッドは8月18日、SIMカメラ「Viewla IPC-16LTEII」を発売した。電源を確保すれば、SIMカードを本体に挿入するだけで回線やWi-Fiのない場所でも利用可能。NTTドコモ、au、ソフトバンクの回線に対応する。
高齢者のスマートフォン活用を支援する地域のサークル活動が全国で広がっている。操作に不安を抱える高齢者同士が教え合い、交流を深める場として注目されている。
日本学術会議は21日、10月の特殊法人移行に伴う新会員候補者125人を発表した。2020年に菅元首相が任命を拒否した6人は含まれず、新たな選考方式による初の指名となった。
ソニーストア大阪が7月に開催したカメライベント「Camera FES」。ソニー以外のアクセサリーメーカーも招き、販売よりも人と人とのつながりを重視する独自戦略の背景を取材した。
2026年1~7月のEV乗用車販売台数が6万1090台となり、過去最高を更新。初の年間10万台超えが視野に入った。購入補助金の拡充やホンダの新型小型EV投入が追い風となっている。
Xiaomi Japanは8月21日、9月1日または9月4日に一部スマートフォン・タブレットの価格を改定(値上げ)すると発表した。メモリ価格の高騰を中心とする製品コストの上昇が原因で、同社では価格改定前に購入することを検討している。