D-UP、マスカラの日に980名へ現品セットプレゼント

ディー・アップは9月8日「マスカラの日」に合わせ、人気マスカラと新作マスカラリムーバーの現品セットを抽選で980名にプレゼントするキャンペーンを実施。応募はD-UP公式Xで、期間は9月8日から14日まで。

OpenAI、重要インフラ向けAIサイバー支援に10億ドル

OpenAIは9月3日、水道・電力・自治体など重要インフラ組織向けにAIサイバーセキュリティツールの補助付きアクセスやトレーニング、技術支援を提供する新イニシアチブ「Daybreak for Frontline Defenders」を発表した。今後6カ月で10億ドル規模の支援を投じる。

Synology、APM 2.0発表、クラウド復元や暗号化に対応

Synologyは9月3日、データ保護アプライアンス向けソフトウェア「ActiveProtect Manager 2.0」を発表。Amazon EC2やAzure VMなど保護対象を拡大し、クロスプラットフォーム復元やストレージ暗号化を追加。DPシリーズで追加費用なしで利用可能。

iPhone長く使うならOrico Pay Balance 返却不要で24回払い

物価高や円安でiPhoneの価格が上昇し、新規購入をためらうユーザーが増えている。「Orico Pay Balance」なら手数料0円で最大24回払いでの購入が可能だ。返却の手間もなく、ポイント還元やキャッシュバックもあり、長期間iPhoneを使いたい人に合った選択肢となる。

Claudeで社内向けお知らせ文を効率的に作成する方法

Windows 11でAIアシスタント「Claude」を使い、社内向けの案内文やお知らせ文を効率的に作成する手順を紹介。必要な情報を渡し、読み手・掲載先・行動を指定することで、清書の手間を省きつつ、曖昧さや情報漏れを防ぐことができます。

SlimBlade Proトラックボールが21%オフの1万2999円に

Amazon.co.jpで、Kensingtonの「SlimBlade Proトラックボール」が定価1万6500円から21%オフの1万2999円で販売されている。3つの接続手段に対応した高機能モデルで、充電式バッテリーは1回のフル充電で約4カ月利用可能。

UGREEN 7ポートUSB 3.0ハブが6%オフの3875円に

Amazon.co.jpで「UGREEN 7ポート USB 3.0 ハブ」が、通常価格4101円から6%オフの3875円で販売中。データ転送ポート3つと急速充電ポート4つを備え、最大5Gbpsの高速転送に対応する。

テープ出荷57%増、AI時代に復調した理由

LTO規格を推進するHPE、IBM、Quantumの3社は2026年第1四半期のテープ出荷容量が前年同期比57%増と発表。AI需要でストレージ投資が拡大する中、コスト、エネルギー、サイバーレジリエンスが復権を後押しする。

Amazfit Bip Maxが楽天市場で販売、2.07型AMOLED搭載

Amazfitのスマートウォッチ「Amazfit Bip Max」が楽天市場で販売中だ。価格は1万7010円。2.07型AMOLEDディスプレイを搭載し、最大輝度3000ニト、バッテリーは通常使用で最大20日間持続する。

NECの新型タブレットPC「LAVIE BT53C」の実力に迫る

NECパーソナルコンピュータの新型タブレットPC「LAVIE BT53C」は、現場の生産性向上と情報システム部門の負担軽減を両立する。独自のAIサポート機能や堅牢なセキュリティ、優れた機動性を備えた次世代機の詳細を解説する。

イオンWAON POINTとAEON Payキャンペーンまとめ

イオングループがAEON Pay、iAEON、WAON POINTで実施するキャンペーンをまとめた。9月はポイント10〜20倍の獲得チャンスが多数。初めての店舗受け取りクーポンや、東京ポイントからWAON POINTへの交換で20%増量など、お得な情報を紹介する。

Z世代の52.6%がMBTIは人間関係にプラスと回答

Z-SOZOKENの調査で、Z世代の52.6%がMBTIが人間関係に良い影響を与えたと回答。自己理解への効果は82.2%に上る一方、人間関係への効果は限定的。自己開示との関連も明らかに。

ファミマ、10年ぶり新型POSレジ 有人・セルフ切替対応

ファミリーマートは9月3日、約10年ぶりとなる新型POSレジを発表した。2026年9月から順次導入を開始し、2027年2月末までに全国約16,500店に導入完了予定。1台で有人・セルフを切り替え可能で、レジ業務の約2割削減を目指す。

米加州、年齢確認義務からOSS除外の修正法案可決

米カリフォルニア州議会は「デジタル年齢保証法」を修正し、Linuxなどオープンソースソフトウェアを年齢確認義務の対象から除外する法案AB1856を可決した。知事の署名待ちで、成立すれば2027年1月に施行される。

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