慶応大や成城大のサイトからW杯無料視聴ページへ勝手に転送
慶応大学や成城大学などのWebサイトの一部ページが、サッカーワールドカップ(W杯)の無料視聴をうたうページへ自動的に転送される被害が確認された。今月12日には海上保安庁なども同様の被害に遭っており、原因は古いVRソフトの脆弱性とみられる。
慶応大学や成城大学などのWebサイトの一部ページが、サッカーワールドカップ(W杯)の無料視聴をうたうページへ自動的に転送される被害が確認された。今月12日には海上保安庁なども同様の被害に遭っており、原因は古いVRソフトの脆弱性とみられる。
DAZN Japan Investmentは6月18日、サッカー専用プラン「DAZN Soccer」の全契約者に対し、解約・Standard変更・継続の選択肢を提供すると発表した。継続以外は30日以内に申請が必要。
西武鉄道は西武球場前駅のリニューアルに着手。所沢エリアの沿線価値向上の一環で、駅舎や屋根を建て替え、デザインコンセプトは「Swing」。2030年3月完了予定。
Twitchは6月18日、パートナーおよびアフィリエイトアカウント向けに2K(1440p)配信機能と、縦横両方の画面に対応するデュアルフォーマットストリーミング機能を正式リリースしました。
GIMIXは、ENEOS麻里布製油所に遠隔入槽監視システム「Safe TANK DX」を正式導入。水島製油所での実績を踏まえ、監視業務の効率化と安全性向上を支援する。
JR貨物は18日、広島車両所の大規模改修工事を発表。1943年操業開始の老朽施設を更新し、作業効率向上と安全輸送体制強化を目指す。工事は2026~2035年の予定。
LiberNovoは電動ワークチェア「LiberNovo Omni」のミッドナイトブラックとモスグリーンを100台限定でセール。割引率約41%で、通常171,600円が100,900円に。フットレストも72%オフの5,000円。期間は2026年6月23日まで。
かっぱ寿司は18日、ダイキャスト製ミニカー「トミカ」とのコラボキャンペーンを近日開催すると発表。昨年好評だった企画が再び登場し、オリジナルミニカーが第1弾・第2弾で各1種ずつ提供されます。
伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は、通信事業者向けにネットワーク運用の自律化を支援するサービス「SAILOR Assessment」を開始。AIとTM Forumの国際標準に基づき、自律化レベルを評価し、改善計画を策定。エントリーモデルは300万円から。
富士通は、量子コンピューティングの実用化に向けて産学連携を強化し、研究開発を加速する方針を発表。新たな研究拠点を設置し、量子アルゴリズムやハードウェアの開発を推進する。
KDDIとJ:COMが光回線とケーブルテレビの統合で合意。2026年度までに共同出資会社を設立し、地域密着型のサービス提供でブロードバンド普及と地域活性化を目指す。
実業家のひろゆきがテレビ離れについて私見をXで投稿。テレビや新聞が持つ「世間との接点」の重要性を指摘し、SNSのみの情報収集が偏屈な陰謀論に嵌る危険性を警告した。
カルティエの腕時計「パシャ・ドゥ・カルティエ」を紹介。1985年誕生の名作を2020年にアップデートした35mmモデル。防水時計としてのルーツや男女でシェアできる魅力、価格やスペックも詳しく解説。
OPPOがフラッグシップスマートフォン「Find X9 Ultra」を発表。光学10倍の超望遠カメラと光学3倍の中望遠カメラを搭載し、Hasselblad共同開発の5眼カメラシステムを採用。価格は274,800円、7月8日発売。
東芝は、東京電力福島第一原子力発電所の廃炉作業において、ドローンを活用した遠隔調査技術を開発した。放射線量の高いエリアでの作業員の被ばく低減と、効率的な調査を目指す。
OPPOが普及価格帯スマホ「Reno15 A」を発表。7,000mAhの大容量バッテリーと80W急速充電に対応。おサイフケータイやAI機能も搭載し、日常使いに最適。6月25日発売。
楽天モバイルは6月18日、公式サイトで「Rakuten 認定中古」製品の取り扱いを開始。iPhone15シリーズを追加し、グレードBを新設。MNP乗り換えで最大22,000円値引きキャンペーンも実施。
AI技術を活用した気象予測が注目を集めている。従来のスーパーコンピューターによるシミュレーションを補完し、台風の進路予測やゲリラ豪雨の早期発見に貢献。日本でも研究が加速している。
ニトリが2026年6月中旬より、液体洗剤・柔軟剤自動投入機能と低温乾燥コースを搭載したドラム式洗濯乾燥機を9万9,900円で発売。右開きドアモデルも追加。
中国が欧州連合(EU)からの電気自動車(EV)輸入に対する関税引き上げを検討している。これは、EUが中国製EVに追加関税を課す方針への対抗措置とみられる。中国市場での欧州メーカーの競争力低下が懸念される。
MicrosoftがWindows 11の標準アプリ7本をアップデート。電卓の計算誤差修正やフォトアプリへのAI画像透かし機能など、日常利用に関わる改善が含まれています。