反移民唱道の兆万長者マスク氏、北アイルランド暴動で批判
世界初の兆万長者となったイーロン・マスク氏が、北アイルランドの反移民暴動に関連し、Xで過激な言説を拡散したとして批判を浴びている。専門家はマスク氏の影響力を指摘。
カテゴリー : SNS
ヒロミ、豪華メンバーとの食事会ショット公開
タレントのヒロミが11日、インスタグラムで木梨憲武、所ジョージ、大島由香里、小室哲哉との食事会の集合写真を公開。リラックスした雰囲気の貴重なショットにファンから「すごいコラボレーション」「混ざりたい」と反響が寄せられている。
本田圭佑、松井秀喜との2ショット公開に反響
元サッカー日本代表の本田圭佑が、母校・星稜高校の先輩で野球界のレジェンド・松井秀喜との2ショットを公開。握手を交わす写真に「世界的に有名なお二人」など称賛の声が続出している。
メローニ首相、AI生成の下着写真をSNS投稿し警告
イタリアのメローニ首相が、AIで生成されたとみられる自身の下着姿の写真をSNSで公開し、偽画像が拡散される危険性について警告しました。首相は「誰でも標的になり得る」と述べ、ディープフェイク技術の悪用に警鐘を鳴らしています。
LINEヤフー、ちいかわハッピーセット出品を一時禁止
LINEヤフーは5月8日、マクドナルドが15日に発売する「ハッピーセット」に付属する「ちいかわ」のグッズについて、Yahoo!フリマとYahoo!オークションへの出品を一時禁止すると発表した。転売対策ポリシーに基づく措置で、違反者には商品削除やアカウント停止などの厳しい対応を行う。
情報漏えい事件をきっかけに再開したBeRealの魅力
情報漏えい事件をきっかけに筆者が再開したBeReal。友達がいなくても、日常の何気ない瞬間を記録する楽しさがある。リアルな思い出が詰まったアプリの魅力を紹介。
「2026年度下半期の人事情報」フィッシングメールに注意
「2026年度下半期の人事情報を先行公開」と称するフィッシングメールが出回っている。人事評価や昇進者リストを装い、クリックを誘導する手口で、ITmediaの記者にも届いた。
BeRealが若者を魅了する理由：自己表現型SNSの新潮流
SNS「BeReal」がZ世代を中心に急成長。1日1回の写真投稿、加工不可、24時間で消える特徴が「リアルな自己表現」を促し、若者の共感を呼んでいる。心理的メカニズムを分析。
KDDIがコインチェックと業務提携、約102億円出資
KDDIは5月12日、コインチェックを傘下に持つオランダCoincheck Group N.V.に第三者割当増資で約102億円を出資し、業務提携を発表。新会社「au Coincheck Digital Assets」を設立し、暗号資産サービスを展開する。
住民税還付装うフィッシングメール拡大 PayPay悪用
フィッシング対策協議会は、住民税の還付を装いPayPayで送金させるフィッシングメールについて警戒を呼びかけている。コード決済サービス「PayPay」のURLを悪用し、偽サイトに誘導する手口が確認された。
自民党、生成AI悪用のディープフェイク広告に対策案
自民党は5月12日、生成AIで本物と見分けがつかないほど精巧な偽コンテンツを作成する「ディープフェイク」を悪用したSNS投稿型詐欺への対策案をまとめた。虚偽の投稿話へ誘い込む広告を管理するプラットフォーム事業者に対し、広告主の本人確認（KYA）を義務付ける法整備の検討を求める。
西友とトライアル、カルビー商品画像に注意喚起
西友とトライアルが、カルビーのモノクロパッケージ商品が店頭に並ぶ画像がSNSで拡散されたことに対し注意喚起。現時点では販売の事実はなく、画像は加工されたものとみられる。
選挙SNS虚偽情報対策、与野党が法改正で一致
与野党は5月14日、選挙期間中のSNS上の虚偽情報拡散対策などについて協議する各党協議会を国会内で開き、来年夏の参院選を見据え、関連法の改正を目指す方針で一致した。近く改正法案の作成に着手する見通し。
新潟大、偽アカで学生監視の投稿に注意喚起
新潟大学は、教職員を名乗り学生のアカウント監視をほのめかすXの投稿について、「該当職員は存在せず、監視行為も行っていない」と否定。投稿者は後に嘘と認め謝罪した。
Google、Gemini活用の新広告を検索に導入
Googleは「Google Marketing Live」で、Geminiを活用した複数の新広告フォーマットをGoogle検索に導入すると発表。AI Mode向けの「Conversational Discovery ads」や「Highlighted Answers」など、対話型広告を試験提供する。
伏見稲荷大社、SNSの落書き動画で鳥居撤去
京都市の伏見稲荷大社で、参道の鳥居に落書きする様子がSNSで拡散され、神社側が鳥居を撤去した。他にも同様の被害が多発しており、公式サイトで注意を呼びかけている。
NHKがNetflixで海外配信開始、6月22日から6作品
NHKは5月20日、人気作品をNetflixで世界配信すると発表。6月22日から「虎に翼」など6作品を配信し、年内に19作品まで拡大予定。海外展開の課題だったローカライズをNetflixの技術で解決する。
Instagram「Instants」誤送信リスクで波紋
Instagramの新機能「Instants」が、撮影した写真を自動送信する仕様で誤送信事故が多発。ユーザーからは「怖い」「すぐオフにしたい」との声が急増。設定で非表示にする方法も広がっている。
ソフトバンク、みまもりGPSの中国共有否定
ソフトバンクは22日、子ども見守りサービス「みまもりGPS」について、利用者の位置情報を中国を含む第三者と共有することはないと声明を発表した。SNSで広がった懸念を否定する内容。
Google検索で「ignore」がAIに命令と誤解され話題
Google I/O 2026でAI検索が発表後、Google.comで「ignore」を検索するとAI Overviewが「無視しろ」と誤解する現象がSNSで話題に。日本語でも「無視して」で同様の反応が確認された。
LINEのWeb3ウォレット「Unifi」がJPYC採用
LINEグループのweb3ウォレット「Unifi」が、日本円連動のステーブルコイン「JPYC」を採用。LINEアプリ上で利用可能となり、国内初の試み。
SNSに潜む偽の職安情報や闇バイト ベトナム語で「紳士」
ベトナム人不法残留者がSNSでつながり、偽の職安情報や闇バイトを拡散。入管庁はSNS監視を強化し、専門部署新設を目指す。2026年3月には強制労働事件も発覚。
SNS情報漏えい対策、企業の7割で社内ルールなし
SNSを通じた情報漏えいが社会問題化する中、企業の約7割が社内ルールを未整備であることが調査で判明。大企業と中小企業で対応に大きな差が見られ、リスク認識の不足が浮き彫りになった。
「いいね」押すだけ詐欺に注意 高額金銭要求
「いいねを押すだけ」「動画を見るだけ」など簡単な作業で報酬を得られるというSNS広告に誘導され、最終的に高額な金銭を要求される詐欺被害が増加。国民生活センターが注意喚起。
Google検索で「結婚して」と入力したらAIが断る
Google検索で「結婚して」などと入力すると、AIによる概要が検索クエリを命令と誤解し、丁重に断るなどの返答を返す現象が発生。日本語版でも確認され、Googleは修正中と発表。
スカパー！が交流戦でチャット機能停止、巨人戦など4試合
スカパー！JSATは5月26日、同日開催のプロ野球交流戦の一部試合で、ファン同士がアプリ内でチャットできる機能を停止すると発表した。理由は明らかにしていない。前日には巨人の一部前幹部が迷惑防止条例違反の疑いで逮捕されていた。
イランのネット接続が再開へ 最高指導者が承認
イラン国営通信は5月25日、最高指導者が国際インターネットへのアクセス再開を命じたと発表。イランではイスラエルとの戦争開始後の2月末から約3カ月間、海外サイトへの接続が遮断されていた。
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