マツダは8月4日、2027年3月期第1四半期（2026年4～6月）の決算説明会を開き、売上高が1兆2857億円（前年同期比17%増）と過去最高を更新、最終利益は296億円（前年同期は421億円の赤字）と大幅な黒字転換を果たした。代表取締役社長兼CEOのジェフリー・エイチ・ガイトン氏は「前年度は必要に迫られた『守りのフェーズ』だったが、今年度は『攻めのフェーズ』に転じていく」と述べた。
新型CX-5が好調、コスト削減も寄与
第1四半期の黒字転換の要因として、ガイトン氏は「新型CX-5がけん引するグローバルでの出荷台数増加」「円安基調」「コスト削減」などを挙げた。特に新型CX-5は、日本、北米、欧州など主要市場へ順次投入され、想定を大きく上回る滑り出しを見せている。日本国内では発売から約1カ月で1万台超、欧州では2万台超の受注を獲得。北米市場でも好調に推移している。
また、構造改革フェーズ2では変動費と固定費をそれぞれ1000億円（計2000億円）削減する目標を掲げており、変動費は2025年度に150億円、第1四半期にさらに110億円の削減を達成。固定費も2025年度に400億円以上を削減し、2026年度末までに累計1000億円の目標を完全達成する見通しだ。
中国や部品調達のリスクへの対応
中国市場については、第1四半期の出荷待ち在庫は4000～8000台規模に上ったが、7月中にはほぼ出荷できた。現在、中国向けの車両生産は一時的に停止しているが、マツダにとって中国は重要な市場でありながら、事業全体における規模はそれほど大きくないため、他市場への振り替えで十分カバー可能としている。
中国からのレアアース輸入制限などのリスクについては、サプライヤー各社と継続的かつ緊密に協力し、入手の可能性や供給継続性について慎重に検討している。短期的な供給については十分な在庫を確保できており、これまでのところ生産活動に直接的な影響は受けていないという。
半導体コストや令和8年能登半島地震の影響
半導体コストの上昇懸念については、現時点で想定し得るリスクはすべて5月公表の通期見通しに織り込み済みで、新たな調達問題やコスト増加要因は発生していないと認識している。ただし、環境変化は激しいため、継続して注視していく方針だ。
7月28日に発生した「令和8年能登半島地震」については、被災状況を調査・評価している段階だが、現在集まっている情報から判断する限り、生産・製造活動は継続できると考えている。被災地域には販売店が8店舗あり、うち4店舗で建物や設備に軽微な被害を受けたが、全店舗で営業を継続している。被災者向けの補修用部品を迅速に供給するほか、被災地への配送サービスの提供などの支援活動を開始している。
