世界経済フォーラムが16日に発表した「ジェンダーギャップ指数」で、日本の順位は前年より一つ上がって117位となった。国内で女性首相が誕生した後、初めての公表だったが、状況はほぼ変わっていない。指数の改善は女性だけの問題ではなく、社会全体に関わる課題だとの声が上がっている。
「女性首相になってうれしい？」と聞かれたことも
映像業界で働き方改革に取り組む博報堂プロダクツ（東京都）のクリエイティブディレクター兼チームリーダーの小山奈緒美さんはこう指摘する。
「『女性首相になってうれしい？』と聞かれたこともあったが、仕事をする人の性別は関係ない。制度を変えられる立場にいる人がどんな声を可視化して、どう変えるかが大事」
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生理痛でも周りには言えなかった
テレビCMやWeb動画などの撮影現場は、昼夜を問わず働く過酷な環境が多かった。新卒で入った博報堂プロダクツで配属された部署は、9割が男性で、女性の上司はゼロだった。会社に何日も泊まり込むこともあったという。
起き上がれないほどの生理痛でも、周りには言えなかった。鎮痛剤を飲み、撮影現場で重い機材を運んだ。「男とか女とか関係ない、好きだからがんばります、という姿勢じゃないと働いてはいけないという制約を自分にかけていた。男みたいに働かなきゃいけない、それくらいできますっていうパフォーマンスをしなければいけない、と」
職場に女性が増え始めると、そんな「謎の呪い」に苦しむのが自分だけではないことに気がついた。「こんな働き方で結婚できますかね」「子ども、欲しいけど考えられません」。自然とそんな悩みを聞くようになった。産育休から復職後、辞める女性社員も見てきた。
女性管理職の増加＝「女性を考えている」に危機感
3年前、女性の先輩社員と一…（続きは有料記事）
