太平洋戦争の敗北は航空戦の敗北であり、航空戦略において日本はアメリカに完敗した。その結果として降伏に至った。しかし、その敗因を単に「ゼロ戦ではアメリカの戦闘機に勝てなかった」と説明するのは表面的すぎる。航空機の性能や生産数、補給面での劣勢は確かに存在したが、それ以上に重大な問題があった。それは、航空戦力の陸海分立である。
航空機の性能差と生産数の現実
アメリカの主力戦闘機P-51マスタングやF6Fヘルキャットはゼロ戦を圧倒した。日本新鋭機の紫電改に対しても優勢を保ち、「紫電改は対等に戦えた」という評価は日本本土上空での地の利によるもので、性能で互角だったわけではない。生産数では、ゼロ戦（零式艦上戦闘機）は戦前分を含めて1万0800機、紫電改400機、紫電1000機、雷電600機を合わせて海軍戦闘機は計1万2800機だった。一方、アメリカは同じ海軍戦闘機F6FとF4Uだけで戦争中に2万3500機を生産した。補給面でも、予備エンジンは日本の5倍以上、航空ガソリンもオクタン価130を実現し、ほとんどの地域で潤沢に供給した。
陸海分立がもたらした致命的な誤り
日本敗北の最大原因は、少ない航空戦力資源を陸軍と海軍に分割したことにある。海軍航空隊だけでアメリカ陸海軍航空隊と戦ったことが致命傷となった。もし航空戦力を陸海で統一して利用していれば、太平洋正面に投入できる航空戦力は2倍以上になったはずだ。1942年のミッドウェー海戦以降、ソロモン方面、マリアナ決戦に至るまで、太平洋の航空戦は海軍航空隊が担当していた。そこに陸軍航空部隊が加われば、戦況は大きく変わっていた可能性がある。
陸軍機も海軍の作戦に従事していたら
仮に陸軍の航空部隊が海軍の作戦に従事していたら、例えばミッドウェー海戦では、日本海軍は空母4隻を失ったが、陸軍の陸上攻撃機や戦闘機が参加していれば、アメリカ空母への攻撃力が増し、結果は異なっていたかもしれない。また、ガダルカナル島をめぐる消耗戦では、陸軍航空隊が航空優勢を確保するために投入されていれば、海軍航空隊の負担は軽減され、パイロットの消耗も抑えられたはずだ。
戦況も大きく変えることができた
航空戦力の統一運用は、単に戦力の量的増加だけでなく、作戦の柔軟性も向上させる。例えば、陸軍の重爆撃機が海軍の偵察任務を補完し、長距離哨戒や対艦攻撃に活用できれば、アメリカ艦隊の動きをより正確に把握できた。また、陸軍の戦闘機が海軍の空母機と連携して防空網を強化すれば、アメリカの空襲に対する防御も向上した。これらの改善により、マリアナ沖海戦やレイテ沖海戦での大敗は避けられた可能性がある。
終戦の軟着陸も可能となった
もし航空戦力が統合され、戦局がもう少し持ちこたえられていたなら、日本はより有利な条件で終戦を迎えられたかもしれない。例えば、アメリカ軍の日本本土侵攻（ダウンフォール作戦）を遅らせたり、ソ連の参戦を抑止できた可能性もある。しかし、実際には航空戦力の分立により、各個撃破され、戦争終盤には航空戦力は壊滅状態に陥った。
台湾有事で「中国への備え」を防衛省は言うが…
現在、防衛省は台湾有事など中国への備えを強調するが、航空戦力の陸海分立という教訓は、現代の自衛隊にも通じる。陸上自衛隊と海上自衛隊、航空自衛隊の間での統合運用が不十分であれば、過去の過ちを繰り返す危険性がある。特に、限られた防衛予算の中で、航空戦力を効率的に運用するためには、陸海空の垣根を越えた統合が不可欠である。
