ヤマダホールディングス（ヤマダHD）とエディオンは6月5日、経営統合に向けた協議を進めることで基本合意したと発表した。2027年10月に共同持株会社を設立し、両社はその傘下に入る形となる。本社は東京に置き、当面は両社の店舗ブランドを維持するとしている。
統合が実現すれば、連結売上高は約2.5兆円、店舗数はフランチャイズを含めて約1万店規模となる。名実ともに、世界有数の家電を中心とした大型流通グループが誕生することになる。
統合への課題と店舗ブランド再編
一方で、経営統合には経営規模や企業文化の違い、メーカーとの取引関係など、乗り越えるべき課題が数多く残されている。6月5日に東京で開いた記者会見では、ヤマダHD創業者の山田昇氏が「対等合併」であることを強調したものの、業界内では「統合は一筋縄ではいかないかもしれない」との見方も少なくない。
その中でも、とりわけ大きな課題となりそうなのが「店舗ブランドの再構築」だ。ヤマダデンキは北関東から成長し、これまで九州、北海道、中国、四国を地盤とする「ベスト電器」、関西を地盤とする「マツヤデンキ/CaDen」と「セイデン」、東京を地盤とする「サトームセン」などを傘下に収め、拡大してきた。
また、エディオンは九州、北海道、中国、四国を地盤とする「デオデオ」、関西を地盤とする「ミドリ電化」、東海を地盤とする「エイデン」、関東を地盤とする「石丸電気」、北陸、山陰、北海道を地盤とする「100満ボルト」の経営統合によって生まれた企業だ。
このように、両社が現在の姿になるまでには企業再編の積み重ねがあり、多くの企業が関わってきた。しかし、それらの多くは地盤とする地域が異なり、店舗商圏の重複も比較的少なかった。そのため、統合後に閉店した店舗はヤマダ傘下となったサトームセンやマツヤデンキなど、小型店や時代に合わない店舗、老朽化した店舗が中心だった。
