5日の東京株式市場で日経平均株価は大幅反落し、終値は前日比870円93銭安の3万4,909円82銭となった。下落幅は一時900円を超え、3万4,800円台を付ける場面もあった。
前日の米国市場でハイテク株安が響き、投資家のリスク回避姿勢が強まった。また、外国為替市場で円相場が1ドル＝146円台まで上昇し、輸出関連銘柄の収益悪化を懸念した売りが広がった。
全面安の展開
東証プライム市場では約9割の銘柄が値下がりし、全面安の展開となった。特に半導体関連や自動車株の下落が目立った。
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市場関係者は「米国の雇用統計の結果を受けて、景気減速懸念が再燃した。しばらくは不安定な値動きが続く可能性がある」と指摘する。
今後の見通し
今後は米国の金融政策や企業決算が焦点となる。投資家は慎重な姿勢を崩しておらず、当面は方向感の定まらない展開が続きそうだ。
