ファッションの街・原宿で、出店先をめぐるテナント同士の争奪戦が激しさを増している。不動産サービス大手CBREによると、表参道・原宿エリアの2026年4～6月期の商業用不動産の空室率は0.1%と低水準を維持。明治通り沿いを中心としたプライムエリアでは、空き区画は数にして1区画ほどしか残っていない。
平均賃料はコロナ前上回り過去最高に
CBREの調査では、表参道・原宿エリアの2026年6月末時点の平均賃料は25.6万円（坪当たり、想定成約賃料ベース）と過去最高を記録。国内の主要な商業エリアでは、銀座の29.8万円に次ぐ高さだ。
原宿エリアに店舗を出すアパレル企業の幹部は「参入ブランドが増えて相場を崩しにかかっている。この1～2年で家賃高騰が顕著になってきた」と話す。
出店したいブランドは後を絶たず、少ない募集区画をめぐって複数のブランドが競合する。争奪戦となった場合、一般的にはより高い賃料を提示したブランドが出店できるため、成約家賃は当初の募集賃料を上回り、平均賃料も底上げされていく。不動産業界関係者によると、原宿の相場はテナントの入れ替わりを経て、コロナ禍前後で契約した賃料から約2割上昇し、場合によっては2倍になるケースもあるという。
裏原宿にも変化の兆し
表通りから一歩入った裏原宿やキャットストリートでも変化が出ている。原宿周辺は文教地区に指定され、ホテルや映画館などの建設が規制されており、裏通りには閑静な住宅街が広がる。1～2階をテナントに貸し出す建物が立ち並び、裏原宿系ブランドやストリートブランドが生まれたエリアだ。こうした物件は個人オーナーが保有するケースが多く、賃料相場は比較的安定していた。
しかし近年は、エリア全体への参入ブランドが増えたことに加え、地価上昇などを理由に投資目的で企業が不動産を取得するケースも見られる。取得価格を反映する形で、裏原宿の平均家賃も今後上昇する可能性がある。
