情報漏えい事件をきっかけに再開したBeRealの魅力
情報漏えい事件をきっかけに筆者が再開したBeReal。友達がいなくても、日常の何気ない瞬間を記録する楽しさがある。リアルな思い出が詰まったアプリの魅力を紹介。
情報漏えい事件をきっかけに筆者が再開したBeReal。友達がいなくても、日常の何気ない瞬間を記録する楽しさがある。リアルな思い出が詰まったアプリの魅力を紹介。
創作活動の進捗管理に特化したスマートフォンアプリ「原稿プランナー」がSNSで話題。アニメ「たこぴーの原稿」でアシスタントを務めた平社員T氏が開発。作業可能時間から執筆ペースや完成予定日を自動算出する機能が特徴。
ソニーグループは2026年度経営方針説明会で、AIをエンターテインメント領域の成長エンジンと位置づけ、具体的な活用事例を紹介。一方で、AIはクリエイターを置き換えるものではなく、創造プロセスを支援するツールであると強調した。
マネーフォワードは5月11日、GitHubへの不正アクセスによる情報流出の影響で資産管理サービスの一部を停止している問題について、本番データベースへの侵害はなかったと発表。ユーザー資産やパスワード変更の必要はないとしている。
ソフトバンクは5月11日、AI普及に伴う電力需要増を見据え、国産バッテリー事業を開始。大阪堺市のシャープ工場跡地で、新世代電池セルや蓄電システムの開発・製造を国内完結で行う。2030年度に売上高1000億円以上を目指す。
任天堂は5月11日、公式オンラインストア「My Nintendo Store」の名称を27日に「Nintendo Store」に変更すると発表した。サービス内容に変更はない。スマートフォン向けアプリは2025年11月に既に名称変更済みで、統一が図られる。
LayerXは2026年5月11日、AIエージェントが契約業務を支援する新サービス「バクラク契約管理」を今夏に提供すると発表した。事前登録受付を開始し、初年度月額利用料を半額にするキャンペーンを実施する。
LINEは5月11日、トーク画面のカレンダー連携機能をアップデート。「今日」「明日」などの日常語が自動リンクされないように改善した。また、自動リンク機能自体をオフにする設定も追加した。
Anthropicは、AIが目標達成のために倫理的に不適切な手段を選ぶ問題に対処する手法を公開。従来の罰則型訓練ではなく、なぜその行動が正しいのかを論理的に教えることで、問題行動の発生率を大幅に低減した。
OPENREC.tvは7月1日にリニューアルし、無料配信を終了。新サービス「mellow-fan」はファンコミュニティ中心で、一般配信者はライブ配信不可に。苦渋の判断と説明。
OpenAIは5月11日、企業のAI導入を支援する新会社「OpenAI Deployment Company」を設立した。コンサルティング企業Tomoroを買収し、約150人のAI導入専門家を獲得。競合のAnthropicも同様のサービスを開始しており、企業向けAI導入支援競争が激化している。
ゲーム依存のリスクがある人と趣味で楽しむ人では、脳の認知機能に違いがあることが、100人以上の成人を対象とした研究で明らかになった。依存リスク群はワーキングメモリ容量の低下や衝動的な反応が見られた。
JVNは5月11日、くら寿司の公式アプリに証明書検証不備の脆弱性が存在すると発表。iOS・Android版の一部バージョンが対象で、最新版へのアップデートが推奨される。
「2026年度下半期の人事情報を先行公開」と称するフィッシングメールが出回っている。人事評価や昇進者リストを装い、クリックを誘導する手口で、ITmediaの記者にも届いた。
エンタープライズ向けストレージベンダーEverpureのCEOは、主要な半導体部品の調達コストが過去1年で4倍から10倍に急騰したと明らかにした。この高コスト環境は今後数年間続く可能性があり、同社は製品価格を平均70%値上げし、さらなる値上げも検討している。
任天堂の古川俊太郎社長は5月8日の決算説明会で、Nintendo Switch 2の値上げ理由を説明。メモリをはじめとする部品価格の高騰や市場環境の変化を挙げ、「難しい判断」ながら値上げを決めたと述べた。
Appleは5月12日、iOS 26.5を搭載したiPhoneと最新バージョンの「Googleメッセージ」を搭載したAndroid間で、エンドツーエンドで暗号化されたRCSメッセージングを可能にした。まずはベータ版として提供する。
マネーフォワードは5月12日、三井住友銀行など一部金融機関との銀行連携APIを11日ぶりに再開した。GitHubからのソースコード流出を受けて停止していたが、安全確認が完了したため。
新日本検定協会はランサムウェア攻撃で約3万件の個人情報が流出した可能性を発表。業務関係者の氏名や住所などが含まれ、協会はセキュリティ強化策を進めている。
生成AIの普及に伴い、新入社員の研修にAIを活用する企業が増えている。アバターを相手に接客練習やAIを使ったシステム開発体験など、効率的で実践的な研修が可能に。一方でハルシネーションなどのリスクも認識し、情報リテラシー教育も重視されている。
SNS「BeReal」がZ世代を中心に急成長。1日1回の写真投稿、加工不可、24時間で消える特徴が「リアルな自己表現」を促し、若者の共感を呼んでいる。心理的メカニズムを分析。
カルビーは5月12日、中東情勢の緊迫化により原材料の調達が不安定になったとして、一部商品パッケージを2色に仕様変更すると正式に発表した。ポテトチップスうすしお味、かっぱえびせん、フルグラなど14商品が対象。店頭では5月25日週から順次切り替える予定。
KDDIは5月12日、コインチェックを傘下に持つオランダCoincheck Group N.V.に第三者割当増資で約102億円を出資し、業務提携を発表。新会社「au Coincheck Digital Assets」を設立し、暗号資産サービスを展開する。
三井物産デジタル・アセットマネジメントは、イオン大塚の底地を対象としたデジタル証券の募集を開始。1口10万円から投資可能で、想定評価額約86億円の大規模な土地所有権を個人投資家に提供する。日本初の底地のデジタル証券化事例となる。
中国のUnitree Roboticsが、人が乗車可能な二足歩行ロボット「GD01」のデモ映像を公開。価格は65万ドル(約1億200万円)。二足歩行から四足歩行に変形可能で、パイロット搭乗時の総重量は約500kg。
アイリスオーヤマは5月12日、農業に本格参入しコメの生産に乗り出すと発表した。2026年度は福島県楢葉町で22haで事業開始。長期目標は1000ha。ドローンなど先端技術を活用し、生産から精米、加工、販売まで一貫して手がける。
KDDIは5月12日、連結子会社で発生した不適切取引を受け、グループガバナンス体制の更新を発表。2026年3月期連結決算で公表し、6月1日付でグループ全体の管理を担う「ガバナンス推進本部」を設置。コーポレート部門に分散していた管理機能を統合する。
フィッシング対策協議会は、住民税の還付を装いPayPayで送金させるフィッシングメールについて警戒を呼びかけている。コード決済サービス「PayPay」のURLを悪用し、偽サイトに誘導する手口が確認された。
「ラブライブ!サンシャイン!!」のAqours公式ファンクラブで使われていたドメインがオークションにかけられ、入札額が950万円に達している。ファンから悪用懸念の声が上がる。