カテゴリー : テクノロジー
スカイドライブ、山口で空飛ぶクルマ試験飛行
空飛ぶクルマ開発のスカイドライブが13日、山口市で高速試験飛行を公開。最高時速86キロを記録し、瀬戸内海遊覧を想定。2028年商用化へ、420機以上の予約を受注している。
東武東上線に18年ぶり新型車両「90000系」 (13.07.2026)
東武東上線に9月から18年ぶりとなる新型車両「90000系」が導入される。沿線の荒川や新河岸川で栄えた高瀬舟をイメージしたデザインで、車内は枯れ山水風の床や木目柄の座席が特徴。全車両にフリースペースを設置し、バリアフリーにも配慮した。
吉本新喜劇座長すっちーさん、自転車アンバサダーに
岡山中央署は12日、吉本新喜劇座長のすっちーさんを「自転車アンバサダー」に任命。高校生約50人にギャグを交えヘルメット着用や安全運転を呼びかけました。
ドローン禁止エリア拡大、観光地も対象 改正法施行
改正小型無人機等飛行禁止法が14日施行。ドローンの飛行禁止エリアが対象施設周辺約300メートルから約1キロに拡大。静岡県内では浜岡原発や浜松基地など11か所が対象となり、富士山御殿場口など観光地も新たに含まれる。
香川県知事選で電子投票導入へ、条例案可決
香川県議会は13日、知事選での電子投票実施に向けた関連条例案を全会一致で可決した。8月30日投開票の知事選で、県内17市町のうち善通寺市のみで実施される。都道府県レベルでは岡山県に続き2例目。
ドコモ5Gエリア展開加速、人口カバー率90%へ
NTTドコモは2024年度までに5Gの人口カバー率90%達成を目指す。既存の3.7GHz帯に加え、4.5GHz帯や28GHz帯の活用で都市部・地方双方のエリア拡大を加速する。
サポート詐欺猛威、企業向け詐欺で億単位被害…学校・自治体も注意
サポート詐欺が猛威を振るい、企業向け詐欺で億単位の被害が発生。学校や自治体も標的に。犯罪者は人の心理を巧みに利用し、不安や責任感につけ込む。対策には知識ではなく仕組みの理解が不可欠と専門家は警鐘を鳴らす。
巧妙化するサポート詐欺、企業・学校・自治体で被害拡大
サポート詐欺が企業向けに変貌し、組織内部への侵入手段として猛威を振るっている。大手建設資材販売会社の子会社で約2億5000万円の被害、学校や自治体でも相次ぎ発生。犯罪者は二要素認証を突破せず、正規ユーザーを利用して不正送金を行う手口が明らかに。
トヨタとレクサス、2025年までに新型EV30車種投入
トヨタ自動車は2025年までに、トヨタブランドとレクサスブランドで合計30車種の新型電気自動車（EV）を投入する計画を発表した。2026年までにEV販売を年150万台に引き上げる目標も示した。
東洋経済新連載「AI時代の働き方」開始
東洋経済オンラインは新連載「AI時代の働き方」を開始。AI技術の進展が労働市場に与える影響を多角的に分析し、企業と個人の適応策を探る。初回は生成AIによる業務効率化の実例を紹介。
中国EVメーカー日本市場に本格参入へ
中国のEVメーカーが日本市場への本格参入を始めた。BYDは2023年に日本で乗用車販売を開始し、他の中国メーカーも追随。日本メーカーのEV戦略に影響を与える可能性がある。
東洋経済写真特集「2024年注目の技術トレンド」解説
東洋経済の写真特集「2024年注目の技術トレンド」では、AI、半導体、宇宙開発など、今年のビジネスと社会を変える10の技術分野を写真とともに紹介。専門家の見解も交え、各技術の現状と将来性を詳しく解説する。
SNS排除で子育ては変わる？眼科医とインスタグラマーの対談
オーストラリアで16歳以下のSNS利用禁止法が成立。眼科医の窪田良氏とインフルエンサーのやまかな氏が、子どものSNS利用規制の必要性や近視予防について語る。法律による一律ルールが親の負担を減らすと指摘。
SNS排除で人生は豊かに？眼科医とインフルエンサーが語る子育て
SNSが子どもの注意力を奪う問題について、眼科医の窪田良氏とインスタグラマーのやまかな氏が対談。スマホからSNSを削除した学生の変化や、オーストラリアの規制、日本の課題を議論する。
SNS排除で子育ては変わる？眼科医とインフルエンサーが対談
眼科医の窪田良氏と子育て発信者のやまかな氏が対談。スマホ・ゲームとの付き合い方、子どものアテンションを奪うSNSの問題、オーストラリアの規制事例を深掘り。近視予防の観点から現代の子育てを考える。
EVシフト加速、中国BYDが日本市場で存在感拡大
中国の電気自動車（EV）大手BYDが日本市場で急速に存在感を高めている。2023年の日本での販売台数は前年比で約3倍に増加し、日本メーカーに衝撃を与えている。
トヨタとNTT、自動運転AI半導体協業 28年実用化 (13.07.2026)
トヨタ自動車とNTTが自動運転向けAI半導体で協業し、2028年の実用化を目指す。両社は次世代自動運転システムに不可欠な低消費電力かつ高性能な半導体を共同開発。
Page 147 of 380
