最大震度7を観測した熊本地震の被災地で、災害ボランティアの熱中症対策を支援する動きが広がっている。支援する人を下支えする「支援者支援」の一環で、厳しい暑さが続く中、官民が一体となってボランティアの体調管理を支えている。
益城町で飲料やおしぼりを配布
21日、熊本県益城町は最高気温36度の猛暑日となった。倒壊したブロック塀の撤去などで汗だくになった大阪市の大学生、田中太晴さん（22）は、町社会福祉協議会職員から手渡された冷たい栄養ドリンクを喉に流し込み、「体に染み渡る。まだまだ頑張れる気持ちになる」と話した。
震度6強の揺れに見舞われた益城町では、壊れた家財道具の運び出しや、割れた食器などが散乱した建物内の清掃の依頼が多い。町社協職員は、全国から寄せられた飲み物や冷えたおしぼりをボランティアセンターで手渡したり、クーラーボックスに入れて軽自動車で活動先を回って差し入れたりしている。
過去の教訓と参加者の声
町社協によると、10年前の地震では、慣れない活動で体調を崩し、救護室から出られない人がいたという。2024年1月の能登半島地震でもボランティアとして活動した田中さんは、「寒い季節でも体力的に大変だった」と振り返り、「（家が壊れて）電気が届いていない家屋での夏の作業はさらに過酷。冷たい飲み物やタオルがあるだけでありがたい」と感謝を口にした。
町社協の緒方誠・事務局次長（53）は「暑さによって集中力が低下し、思わぬ事故を招くリスクもある。参加者の準備と心構えに加え、安全に活動してもらう環境づくりは欠かせない」と話す。
県内の参加者数と暑さ対策
県内では、11市町に災害ボランティアセンターが開設された。県によると、21日までに延べ1万1112人が参加した。ボランティアはそれぞれ、ファン付きの作業着を着たり、瞬間冷却パックや経口補水液を持ち歩いたりして暑さ対策を講じている。加えて、各地の社協は参加者が熱中症にならないように様々な支援を続けている。
