妊娠中に自殺した女性は2022年から25年の4年間で少なくとも61人に上り、約半数の31人には配偶者がいなかったことが、一般社団法人・いのち支える自殺対策推進センターと日本産婦人科医会の調査で分かった。
調査の背景と支援の呼びかけ
警察庁は22年から、自殺者が妊産婦と分かった場合に記録しており、センターが同医会の協力を得て分析した。予期せぬ妊娠に関する相談窓口は「にんしんSOS」などの名称で各地に設けられている。
センターの清水康之代表は「相談窓口や産婦人科、自治体などが普段から連携し、困難を抱える妊婦を支援することが重要だ」と訴える。
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産後1年以内の自殺と原因の分析
調査では、産後1年以内に自殺したのは149人だった。自殺の原因や動機について、妊娠中、産後1年以内、妊産婦以外の女性で比較したところ、妊娠中は交際問題が目立ち、産後は子育ての悩みなど家庭問題が顕著に多かった。
同医会の相良洋子副会長によると、出産直後はホルモンの急激な変化も影響して情緒不安定になりやすいという。ただ、調査では、産後に自殺した149人のうち、産後3か月以降が76%に上った。
相良副会長は「ホルモンの変化よりも睡眠不足や育児疲れ、家事の負担感や孤立感などが強く影響した可能性がある」と指摘した。
