自宅以外の場所で倒れ、救急隊到着前に自動体外式除細動器（AED）で電気ショックを受けた人は、受けなかった人と比べ、1カ月後に脳の機能が良好な状態で生存している割合が1.5倍程度高いことが、大阪大などの研究グループの調査で分かった。AEDは設置台数が増える一方で使用率は低迷しており、調査結果は市民による迅速な救命措置の重要性を裏付けた形だ。
調査の内容と結果
調査は、令和4～5年に公共の場で発生した心停止事案（総務省消防庁まとめ）のうち、市民が目撃し、電気ショックの対象となる心室細動による心停止3838件を分析。このうちAEDによる電気ショックを受けたのは1697件で、受けなかった人との回復状況を比較した。
その結果、心停止から0～4分の間に電気ショックを受けた人の中で、1カ月後に脳の機能が良好な状態で生存していた人の割合は63.4％。受けなかった人の48.8％より1.33倍高かった。5～9分では1.49倍、20分以上でも1.19倍高かった。
AED普及の背景と課題
市民によるAED使用が認められたのは平成14年、高円宮さまが運動中に心室細動で倒れ、薨去（こうきょ）されたことがきっかけだ。当時は医療従事者以外はAEDを使用できなかったため、16年に厚生労働省が、市民が使用しても医師法違反に当たらないとの通知を出した。その後AEDは急速に普及し、国内の設置台数は約70万台に上る。
ただ、設置場所が分からないことや使用への不安などが障壁となり、実際に電気ショックが行われる割合は数％程度にとどまっている。全てのケースで電気ショックが必要とは限らないが、心停止が長引くほど脳は損傷を負う。
医師の呼びかけ
研究グループの一人で、国立循環器病研究センター情報利用促進部長の北村哲久医師（臨床疫学）は「時間の経過に関係なく、AEDの使用は重要だということが示された」と指摘する。
北村医師は「『助かったが社会復帰は難しい』ではなく、脳の機能が倒れる前と同じ程度に戻ることが重要だ」と指摘。「救急隊の到着を待つのではなく、必要な判断は機械がしてくれるので、迷わずAEDを使用してほしい」と呼びかけている。
