シックスセンスラボは2026年7月23日、「働く女性が会社や社会に望むこと」に関する調査結果を発表した。調査は2026年5月22日〜29日、30歳以上69歳以下の女性287人を対象にインターネットで実施した。
正社員以外の雇用形態が約半数
現在の雇用形態について聞いたところ、パート・アルバイトや派遣職など、正社員以外の雇用形態で働く女性が全体の約半数を占めた。年代別では、若い年代ほど正社員の割合が高い傾向が見られた。
女性特有の不調を感じる女性は3人に2人
仕事をしている中で女性特有の体調不良を感じることがあるかを聞いたところ、程度に関係なく症状を感じている人が多い結果となった。「まったくない」と回答した人は約3人に1人で、残りの約3人に2人が生理痛やPMS、頭痛、貧血、更年期症状など、女性特有の不調を感じながら働いていることが分かった。年代別では、40代と50代で「特にない」と回答した割合に違いが見られ、更年期との関連が推測される結果となった。
約6割が「制度化されていない」
勤務先に女性特有の健康課題に関する制度があるかを聞いたところ、「特に制度化されていない」という回答が約6割を占めた。一方で、年代別では制度への関心や認知に違いが見られ、若い年代ほど制度への関心が高い傾向がうかがえた。
利用しやすい環境づくりが課題
「生理休暇」や女性向け制度について、利用しやすい雰囲気があるかを聞いたところ、「利用しやすい」「やや利用しやすい」を合わせて約6割となった。年代別では、若い年代ほど利用しやすさを感じている人が多い傾向が見られた。
女性向け制度を利用しづらい理由について聞いたところ、「上司に言いづらい」「周囲の目が気になる」「男性社員に理解されにくい」といった回答がそれぞれ4割を超えた。年代別では、「前例が少ない」「忙しくて休めない」といった理由は30代で多く見られた。
求める支援は休暇制度や勤務形態の改善
女性特有の不調に対して会社に求めるサポートについて聞いたところ、休暇制度や柔軟な勤務形態の整備を求める声が多く寄せられた。また、医師へ相談できる機会やサプリメント購入補助など、日常的な不調に寄り添う支援を求める声も見られた。一方で、「特に求めない」という回答も約3人に1人となり、不調の程度や必要とする支援には個人差があることもうかがえる。年代別では、医師への相談やサプリメント補助など、積極的な支援を求める声は30代で多く見られた。
対策は市販薬や生活改善、我慢する人も
女性特有の不調に対して普段行っている対策を聞いたところ、市販薬、生活改善、サプリメントの順に多かった。一方で、「我慢している」という回答も一定数あり、不調を抱えながら対策を取れていない女性もいることが分かった。年代別では、30代で積極的に対策を取る人と、我慢している人の両方が多い傾向が見られた。
会社や社会の理解が進んでいると感じる女性は約3割
女性特有の健康課題について、会社や社会の理解が進んでいると思うかを聞いたところ、「とてもそう思う」「ややそう思う」を合わせても約3割にとどまった。年代別では、若い年代ほど肯定的に捉える割合が高かった一方、60代では肯定派が2割未満となり、理解が進んでいないと感じる人が多い結果となった。
今回の調査では、多くの女性が女性特有の不調を抱えながら働いている実態が明らかになった。仕事中に不調を感じる女性が3人に2人いる一方で、職場の制度整備や周囲の理解は十分とは言えず、健康課題を相談しづらい環境が残っているようだ。今後は休暇制度や柔軟な勤務形態の整備に加え、医師への相談機会やサプリメント購入補助など、女性が安心して働き続けるための具体的な支援が求められている。
