ビデオリサーチは7月8日、2021年4～6月から2025年4～6月までのデータに基づく「在宅勤務」に関する調査結果を発表した。調査対象は有職者の男女15～69歳。関東地区において週1回以上在宅勤務する人を「在宅勤務者」、有職者に占める割合を「在宅勤務率」と定義。2025年の関東の在宅勤務率は27.6%となり、2021年の32.9%から5.3ポイント低下した。減少傾向は5年間続いており、コロナ禍後の定着率が徐々に低下している。
関東の在宅勤務率は他エリアの約2倍
エリア別では、関東の在宅勤務率27.6%に対し、関西14.6%、名古屋12.8%、北部九州14.2%、札幌14.3%と、関東以外はすべて15%以下。関東は他エリアの約2倍の水準にある。首都圏でのホワイトカラー比率や企業規模の違いが背景にあるとみられる。
役職別では役員クラスが46.0%と最高
役職別の在宅勤務率は、役員クラス46.0%、部長クラス以上41.8%、課長クラス以上41.2%、一般社員25.1%の順。一般社員と課長クラス以上では15ポイント以上の差があり、管理職ほど在宅勤務を活用している実態が浮き彫りになった。
週4日以上の在宅勤務者は睡眠時間が長い
週あたりの在宅勤務日数と平日1日の平均睡眠時間を比較すると、在宅勤務日数が多いほど睡眠時間が長い傾向。週4日以上在宅勤務する人は、全くしない人より18分長く睡眠をとっている。通勤時間の短縮が睡眠時間の増加につながっている可能性がある。
週4日以上在宅勤務者の特徴：情報収集意欲が高い
同社の生活者総合調査「ACR/ex」から、週4日以上在宅勤務者の意識項目を有職者全体と比較。最もスコアが高いのは「情報通信機器関連にはくわしい」（全体比+20pt）。次いで「仕事関連の情報収集は欠かさない」「口コミを参考にして購入」「情報収集は自ら積極的に行う」など、情報収集への積極性が顕著。一方、最もスコアが低いのは「朝食は必ず食べる」（全体比-6.0pt）で、朝食習慣のある人が少ない傾向が示された。
