オープンハウスグループとSHEが関東1都3県に住む働く男女206人を対象に実施した調査で、約8割（78.6%）が、夫婦関係を良好に保つためには「あえて別空間を持つこと」が有効だと回答したことがわかった。
「戦略的夫婦別空間」という考え方
両社はこの考え方を「戦略的夫婦別空間」と呼んでいる。不仲だから距離を置くのではなく、仕事や勉強、一人で考える時間を確保するために、それぞれが自分だけの空間を持つという発想だ。
背景にある共働き世代の増加と働き方の変化
こうした考え方の背景には、共働き世代の増加や働き方の変化があるようだ。調査では、現在の住環境で「仕事やリフレッシュのパフォーマンスが下がることがある」と答えた人は全体の51.0%。特に女性は63.2%と、男性（38.0%）を大きく上回った。
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その理由として多かったのは、「通勤時間が長い」「オンライン会議や学習に集中できる個室がない」といった回答だった。オープンハウスグループは「従来のようにLDKの一角にワークスペースを設けても、家事や生活の様子が常に視界に入り、視覚的なノイズとなって集中力を削いでしまう」と分析する。
仕事中でも、家具やキッチン、片付けていない物が視界に入る。家族の生活音が気になることもある。こうした小さなストレスが積み重なり、仕事や学習の効率だけでなく、心身のコンディションにも影響を与えているという。
一人で集中できる空間を重視
調査結果は、共働き時代の住まいにおいて、各自が集中できる個別の空間を確保することの重要性を示している。
