採算悪化による事業撤退が増加している。2008年3月、三菱電機は携帯電話事業から撤退。2009年、パイオニアは2009年度中に薄型テレビ事業から完全撤退することを発表した。
撤退判断の材料：部門別損益計算書
弱い分野を早期に切り、経営資源を強い分野に振り向ける。三菱電機は携帯電話からの撤退で営業損益が黒字に転換した。
撤退判断の材料として、事業部門別損益計算書（P/L）の作成が有効だ。部門別P/Lは部門の利益構造を示す。会社全体の損益計算書の「売り上げ－コスト＝利益」を個別に落とし込み、部門の売り上げから個別コストと共通コスト（家賃、人件費）を差し引く。
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