評価面談に納得していない部下は、実は半数以上に上る。企業の人事評価の現場で、今何が起きているのか。
評価に納得している部下は半数以下
弁護士向け研修事業などを手がけるIKUSA（東京都目黒区）が、社会人1年目から5年目の社員400人を対象に調査を実施したところ、「現在の評価制度に満足している」と答えた人は46.8％にとどまった。
さらに気になるデータもある。「評価基準が共有されていない」と感じている社員は46.3％に上る。評価に不満と回答した人の理由で最も多かったのは「評価基準が不明確」というものだった。
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フィギュアスケートで言えば、
- 「技術点の内容が発表されない」
- 「なぜ減点されたのかの説明がない」
という状態に近い。採点理由が明確でなければ、選手は納得できないし、次の演技をどう改善すればいいのかも分からない。
評価面談が成長の機会になっていない
評価面談についても、「自分の成長に役立っている」と感じている人は43％にとどまった。評価された理由も、次に向けた改善点も伝えられなければ、面談は成長の機会にならない。
一方で、評価制度が改善されれば勤続意欲が高まると答えた社員は約6割に上った。評価の納得感は、離職や定着に直結する重要なテーマになっている。
部下が評価で重視する3つのポイント
社員が評価制度で重視する項目を見ると、
- 明確な基準
- フィードバックの具体性
- 公平性
これらがほぼ同率で上位に並ぶ。社員は何か高度な採点ロジックを求めているわけではない。ただ、採点基準がはっきりしていて、フィードバックが具体的で、どの社員にも同じ基準が適用されている。この3つが揃うだけで、納得度は大きく上がる。社員が求めているのは、まさにこれだ。
