フィットネス市場では、健康志向の高まりを背景にさまざまな業態が登場している。24時間営業・無人型の「コンビニジム」やパーソナルジムなど、利用者の選択肢は広がった。一方で、フィットネスクラブの倒産は増加している。
倒産件数は過昨年度最多ペース
帝国データバンクは「フィットネスクラブ」における倒産の発生状況を調査した。その結果、2026年1〜7月の倒産は23件に上ることが分かった。年間で過昨年度最多だった前年同期の19件を上回っており、このペースが続けば年間の倒産件数が初めて40件に達する可能性がある。
業態別では「パーソナルジム業態」が6件を占め、前年に続いて高い水準となった。業歴別では「設立10年未満」が全体の6割超を占めている。
倒産の背景と課題
帝国データバンクは「駅近で安価、24時間営業・無人型のコンビニジムの台頭や、パーソナルジム、マシンセラピーなど多様な業態が林立するなかで、十分な集客基盤を持たずに経営が破綻する新興ジムの倒産が目立つ」と分析した。
コンビニジムでは都市部を中心に出店が相次ぎ、限られた商圏での競争が激化。「入会金無料」などのキャンペーンが常態化し、通常料金に戻ると会員が離脱するなど定着率の低さが問題になっているという。人手不足による人件費の上昇や、エネルギー価格高騰に伴う光熱費の増加も経営を圧迫している。
近年拡大しているパーソナルジム業態は、マンションの1室といった比較的小規模なスペースと最低限の設備で開業できるため参入しやすく、トレーナーの独立による新規参入が相次いでいる。一方、「2〜3カ月の短期集中」などを売りにするケースでは短期間で顧客が離脱しやすく、継続的な収益につながりにくい。
今後の見通し
競争激化とコスト上昇によって競争環境は厳しくなり、小規模ジムなどの淘汰が進む可能性がある。帝国データバンクは「月額定額制による『体型維持』や『運動習慣の定着』を支援するサブスク型など、持続可能な収益基盤をどのように確保するかが各社の命運を左右するカギとなる」と指摘した。
調査対象は、2000年1月1日〜2026年7月31日に発生した、負債1000万円以上の法的整理による倒産。
