米Appleは7月30日（現地時間）、2026年度第3四半期（4～6月期）決算を発表した。売上高と希薄化後1株当たり利益（EPS）は、いずれも4～6月期として過去最高を更新した。製品カテゴリー別では、iPhone、Mac、サービスが同期間の過去最高を記録した。一方、サービスと中華圏の売上高が市場予想を下回り、さらに2026年7～9月期の売上高成長率について、市場予想の12％増（LSEG集計）を下回る9～11％増との見通しを示したことから、Apple株は時間外取引で下落した。
売上高と利益の詳細
4～6月期の売上高は前年同期比16％増の1094億1700万ドル、純利益は同27％増の297億8900万ドルだった。希薄化後EPSは同29％増の2.02ドルで、米関税の還付が0.11ドル分寄与した。売上総利益は547億7000万ドルで、売上総利益率は50.1％となり、前年同期の46.5％から上昇した。ただし、売上総利益率には関税還付による約2ポイントの押し上げ効果が含まれる。
製品カテゴリー別の業績
4～6月期にAppleは「MacBook Neo」「iPhone 17e」、M4搭載「iPad Air」、M5 Pro/Max搭載「MacBook Pro」、新しい「Studio Display」、「AirPods Max 2」を発売。6月のWWDC26では、「Siri AI」を含む次期OS群を発表した。製品カテゴリー別の売上高は以下の通り（増減は前年同期比）。
- iPhone：542億5200万ドル（22％増）
- Mac：103億5200万ドル（29％増）
- iPad：61億9100万ドル（6％減）
- ウェアラブル、ホームおよびアクセサリ：78億8300万ドル（6％増）
- サービス：307億3900万ドル（12％増）
iPhoneは、製品サイクル後半に当たる時期としては高い伸びを記録した。Macは「MacBook Neo」発売の効果で約29％増となった。iPadは前年同期を下回ったが、製品部門全体で18％増と、今期はハードウェアが全体の成長をより強くけん引した。サービスは4～6月期の過去最高を記録したものの、増収率は前四半期の16％から12％へ鈍化。市場予想の約313億ドルを下回った。App Storeのモバイルゲームが想定より弱かったことに加え、一部の国におけるApp Storeの事業モデル変更の影響も受けた。
地域別の売上高
地域別では、全セグメントが増収となった。米州は11％増の457億8100万ドル、欧州は22％増の293億9500万ドル。中華圏は22％増の188億1600万ドルと、前四半期に続いて大幅に伸びた。中華圏では、iPhoneが4～6月期として、Macが四半期として過去最高の売上高を記録した。ただし、市場予想の売上高195～196億ドルを下回った。日本は13％増の65億5400万ドル、その他アジア太平洋地域は16％増の88億7100万ドルだった。
メモリー価格高騰の影響
決算説明会においてティム・クックCEOは、足元のメモリー価格の高騰を「100年に一度の洪水」と表現し、価格が急激に上昇していると述べた。Appleが支払うメモリー価格は1～3月期から4～6月期にかけて大幅に上昇し、7～9月期にはさらに高くなる見通しである。Appleは従来価格で調達した繰越在庫や、メモリー以外の部品コストを抑えることで影響の一部を吸収している。ただし、繰越在庫による効果は今後薄れる見通しで、メモリー市場の価格は7～9月期以降も上昇する可能性がある。同社は調達先の選択肢を広げることも検討している。
