フィリアコーポレーションは7月13日、中古戸建購入に関するアンケート結果を発表した。調査は2026年4月29日～30日に全国の男女約500人を対象に実施された。
半数以上が中古戸建購入に抵抗
「中古戸建を購入することに抵抗があるか」との質問に対し、「抵抗がある」（22.4%）と「どちらかというとある」（34.8%）を合わせ、全体の57.2%が何らかの懸念を抱いていることが分かった。一方、「抵抗はない」「どちらかというとない」と答えた層も約4割存在し、価格の安さやリノベーションを前提とした合理的な選択肢として捉える層も一定数いることが示された。
抵抗理由トップは「手放した理由不明」
抵抗がある理由として、「手放した理由が分からず不安」（32.5%）が1位に。購入検討者は、前所有者が売却した背景に対する警戒心が最も高いハードルとなっている。プロの見解では、契約前に売主側から提出される「物件状況報告書（告知書）」の内容を細かく確認し、不動産会社を通じて透明性の高い情報開示を求めることが重要とされる。
2位は「隠れた欠陥が心配」（26.2%）で、雨漏りやシロアリ被害、基礎や柱の腐食など目に見えない部分の劣化が懸念されている。中古住宅は「現況有姿」で引き渡されることが多く、購入後の高額な修繕費用リスクが恐れられている。プロは購入前の「建築士による建物インスペクション（住宅診断）」の実施や、「既存住宅売買瑕疵保険」への加入が有効としている。
3位は「耐震基準が古くて不安」（18.9%）。1981年5月31日以前に建築確認を受けた「旧耐震基準」の物件は現行基準を満たしていない可能性が高く、金融機関の評価が低くなり住宅ローンの審査が通りにくいという金融面の壁もある。新耐震基準以降か、耐震適合証明書の有無や耐震補強工事の可能性を事前に確認することがリスクヘッジとなる。
4位は「資産価値が今後下がる」（13.3%）、5位は「他人の生活の記憶を感じて落ち着かない」（9.1%）だった。新築価格の高騰で中古住宅への注目は高まっているが、今回の調査では「価格」より「見えないリスク」への不安が購入の壁になっていることが明らかになった。
