東南アジア市場で電気自動車（EV）の販売が急拡大している。タイでは2023年のEV販売台数が前年比で2倍以上に増加し、新車販売に占めるEV比率は10％を超えた。しかし、この急成長市場で日本メーカーの存在感が薄れつつある。トヨタやホンダなど日本車のシェアは低下し、代わって中国のBYDや長城汽車がシェアを拡大している。
タイ市場で中国勢が躍進
タイ自動車工業会のデータによると、2023年のタイ国内のEV販売台数は約7万6000台で、前年の約3万台から2倍以上に増加した。このうちBYDが約3万台を販売し、シェア約40％でトップに立った。一方、日本メーカーで最も売れたのは日産のリーフで、販売台数は約1000台にとどまった。
タイ政府は2030年までに新車販売の30％をEVにする目標を掲げ、購入補助金や法人税減免などの優遇策を打ち出している。これに呼応して中国メーカーは積極的に投資を進めており、BYDはタイにEV工場を建設中だ。長城汽車もタイでEV生産を開始している。
日本メーカーの遅れ
日本メーカーはこれまでハイブリッド車（HV）で東南アジア市場を席巻してきたが、EVシフトへの対応が遅れている。トヨタはタイでEV「bZ4X」を販売しているが、価格が高く販売台数は伸び悩んでいる。ホンダはタイでEV「e:N1」を2024年に発売予定だが、すでに中国勢に先を越された形だ。
「日本メーカーはHVで成功したが、EVでは中国勢に後れを取っている。東南アジア市場での競争力維持には、EV投入の加速と価格競争力の向上が不可欠だ」と、自動車業界アナリストの山田太郎氏（仮名）は指摘する。
インフラ整備の課題
EV普及には充電インフラの整備が不可欠だが、東南アジアではまだ不十分だ。タイでは充電スタンドが約1万基設置されているが、日本（約3万基）に比べて少なく、地方部ではさらに限られる。インドネシアやベトナムでも同様の課題がある。
しかし、中国勢は充電インフラ事業にも参入しており、BYDはタイで充電ネットワークを構築中だ。日本メーカーは単独ではなく、政府や他社と連携したインフラ整備が求められる。
日本メーカーの巻き返しは可能か
日本メーカーも巻き返しを図っている。トヨタは2026年までに10車種のEVを投入する計画で、タイでのEV生産も検討している。ホンダも2025年までに東南アジアでEVを5車種投入する方針だ。
「日本メーカーには品質やブランド力で強みがある。しかし、EV市場では価格競争が激しく、中国勢の攻勢をかわすのは容易ではない」と山田氏は分析する。
東南アジアのEV市場は今後も拡大が見込まれ、2025年には新車販売の20％以上がEVになるとの予測もある。日本メーカーがこの市場で存在感を取り戻せるかどうかは、今後の戦略次第だ。
