米宇宙企業スペースXは2026年6月23日、無人の再突入カプセル「スターフォール（Starfall）」の実証機を、ファルコン9ロケットで打ち上げた。同社はスターフォールについて、「宇宙での科学研究や製造のために、手頃な価格で微小重力環境を繰り返し利用できる新しい機体」と説明しているが、具体的なミッション内容や将来構想の多くは明らかにされていない。
打ち上げの概要と機体の詳細
スターフォール実証機（Starfall Demo）を搭載したファルコン9ロケットは、日本時間2026年6月23日19時53分（米東部時間同日6時53分）に、フロリダ州のケープ・カナヴェラル宇宙軍ステーションから打ち上げられた。打ち上げから約9分後には、第1段が大西洋上のドローン船への着陸に成功した。
一方、スペースXは詳細な飛行プロファイルを明らかにしておらず、生中継も第1段の着陸後に終了し、第2段やスターフォール本体の映像は公開されなかった。その後、同社は打ち上げから約3時間後に、スターフォールの分離を確認したと発表している。
スペースXはスターフォール計画について多くを公表していないが、米国連邦航空局（FAA）が公開した環境影響評価書から、機体の概要や運用構想の一端が見えてきた。この評価書によると、スターフォールは直径約3.1メートル、高さ約0.75メートルの円盤型カプセルで、質量は約2.1トン、最大で約1.0トンのペイロードを搭載可能。最大時の総質量は約3.1トンとなる。
機体は二つの部分から構成される。一つはアルミニウム製の「トップ・プレート」、もう一つはカーボンファイバー製の耐熱シールドだ。ペイロードはトップ・プレート側に収められ、ペイロード・ベイの寸法は長さ約2.5メートル、幅約1.5メートル、高さ約0.5メートル。耐熱シールドは取り外し可能で、再突入時に大きな熱負荷を受けるシールドを交換式にすることで、トップ・プレート側を再使用し、運用の低コスト化や高頻度化を図っている可能性がある。
推進系と帰還方式
スターフォールは姿勢制御用に不活性ガスを使用したスラスターを搭載しているが、軌道変更や軌道離脱を行うための推力の大きなスラスターは搭載していない。そのため、宇宙から帰還する際には、ロケット上段や軌道離脱用の推進モジュールなど、別の推進系によって軌道離脱させる必要がある。再突入後の降下には、パイロット・パラシュート、ドローグ・パラシュート、メイン・パラシュートを使用して減速する。
FAAの環境影響評価書は、今回打ち上げられたスターフォールを含む同計画の再突入運用を扱ったもので、少なくとも最初の2機については、米国西海岸から約1300キロメートル沖合の太平洋上に着水させる計画が示されている。スペースXも今回のミッションについて、「スターフォールは、地球低軌道に向けて打ち上げられたあと、制御された飛行を行い、太平洋に着水する」と説明している。
ただし、今回のミッションでスターフォールが1機だけ打ち上げられたのか、2機が同時に打ち上げられたのかは明らかにされていない。また、具体的な軌道滞在期間や再突入時期も公表されていない。打ち上げから約3時間後の分離確認は、低軌道をおおむね2周した後にあたる。スターフォール自体には軌道離脱用の主推進系がないため、第2段が軌道離脱噴射を行い、再突入軌道に乗せた可能性がある。一方、スターフォールが別のプラットフォームに搭載されている場合、分離後もしばらく軌道上に滞在し、その後プラットフォームの推進系で軌道離脱する可能性もある。
スペースXが掲げる二つの目的
FAAの環境影響評価書によると、スペースXはスターフォールに関して二つの主要な目標を掲げている。一つは「宇宙空間を経由した重要な貨物の迅速なポイント・トゥ・ポイント輸送を可能にする」こと、もう一つは「微小重力と真空へのアクセス、軌道上での滞在、そして軌道からの安全な帰還をサービスとして大規模に提供し、自立した商業宇宙製造市場を創出する」ことだ。
前者は米軍の計画との関連が示唆される。2021年に米軍は「ロケット・カーゴ・ヴァンガード」計画を立ち上げ、商業ロケットを使って軍需品や人道支援物資を世界各地へ迅速に運ぶ技術を検討し始めた。現在は「REGAL」や「P2PD」という計画名で実験や開発が進んでいる。2022年には空軍研究所（AFRL）がスペースXに対し、こうした技術を検証するため、5年間・1億200万ドル規模の契約を出している。AFRLはシエラ・スペースやロケット・ラボにも関連契約を出している。
今回の打ち上げでも、詳細な飛行プロファイルやミッション内容は明らかにされず、生中継も打ち上げから約10分後に終了した。これは偵察衛星の打ち上げなど安全保障に関わるミッションで行われる慣例であり、米軍との契約下もしくは関連があるミッションであった可能性がある。
もう一つの目的である宇宙製造は、新しい夢ではない。宇宙環境を利用した新材料や医薬品の研究、新技術の実証が技術革新につながり、大きなビジネスになるという期待は前世紀から語られてきた。しかし、打ち上げコストや宇宙から成果物を持ち帰る技術的・コスト的ハードルが高く、大きな商業市場としてはまだ十分に実現していない。こうした中で、低コストなロケット打ち上げを実現し、さらにコストを下げようと取り組むスペースXが、宇宙からの物資回収においても技術革新を行おうとしているのは不自然ではない。
競合とスペースXの優位性
宇宙から物を持ち帰る技術に取り組むのはスペースXだけではない。米国のヴァーダ・スペース・インダストリーズは、無人カプセル「ウィネベーゴ」（Wシリーズ）を開発・運用し、今年5月にはW-6カプセルの打ち上げと回収に成功している。他にも数社がこの分野への参入を目指している。
こうした中で、スペースXには大きな優位性がある。自社開発のロケットを運用し高頻度で打ち上げていることに加え、すでに有人の「クルー・ドラゴン」宇宙船と無人の「カーゴ・ドラゴン」宇宙船も運用しているためだ。その強みは、打ち上げ、再突入、回収に必要な技術やノウハウを有していることにとどまらない。米軍や民間企業がどのような物資を、どの程度の価格や頻度で宇宙へ送り地球へ戻すことに関心を持っているのか、また実需を見極めやすい立場にあることも大きな武器となる。
今後の展望
スペースXが今後、スターフォールをどのように展開するかは未知数だ。軍事的な即応輸送を主眼とするのか、宇宙製造の成果物回収のための商業サービスを主眼とするのか、あるいはその両方を担うのかはまだわからない。しかし、いずれの道をたどるにせよ、スターフォールは宇宙への打ち上げから地球への帰還・回収までを一気通貫で担う、新たな宇宙輸送インフラへと発展する可能性を秘めている。同社の技術力や運用実績から考えると、その実現はそれほど難しいことではないだろう。
