本土と離島または離島相互間を船で結ぶ「離島航路」で、減便の決定が相次いでいる。島の人口減による利用者の減少だけでなく、運航に欠かせない船員の不足で、需要がある航路でも減便に追い込まれる事例が増えている。
フェリーみしま、船長の休日確保で計画運休
鹿児島県三島村が運航する「フェリーみしま」は6月から、一部便の計画運休を始めた。目的は船長の休日確保だ。鹿児島港（鹿児島市）と三島の3島（竹島、硫黄島、黒島）を週4往復する。村船舶課によると、船長を含む12人で運航し、船長は1人しかいない。全便に乗る船長は、船員法で定める所定労働時間の週40時間を超えてしまうため、金曜日の日帰り便を月1～2回減らす必要が出た。
船長を代理できる人材を甲板員から育てようと、昨年6月から募集しているが、応募はない。担当者は「即戦力となる中途採用の甲板員を求めているが、船員不足なので厳しい」と話す。待遇改善も検討しているが、公務員でもあり、すぐには実現できない壁もある。
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九州郵船、対馬発着ジェットフォイルを半減
船員不足による離島航路の減便は、九州郵船が運航する、博多港（福岡市）と長崎県の壱岐、対馬を結ぶ航路でも、今年4月から始まった。高速運航できる水中翼船ジェットフォイルで対馬を発着する便が、従来のおおむね1日2往復から1日1往復に減った。
九州郵船によると、退職者の補充ができず、通常の2隻体制が維持できなくなり、1隻体制で運航している。当初は6月末までの予定だったが、船員確保のめどが立たず、10月末まで延長した。対馬発着のフェリーも運航しているが、片道4時間半とジェットフォイルの倍以上かかる。以前は可能だった船便で日帰りの福岡訪問は難しくなり、島民も影響を受ける。
