立川パークスクリニック院長の久住英二氏によると、睡眠不足や寝すぎは臓器の老化を加速させることが最新データで示されている。最適な睡眠時間は6.5時間から7.5時間であり、この範囲を外れると脳や全身の臓器が老化し、病気リスクが高まるという。
政府の骨太方針2025に睡眠対策が明記
科学的エビデンスが蓄積される中、政府は「骨太方針2025」において睡眠対策を国民の健康と経済成長を支える施策として明確に位置付けた。具体的には、運送業での睡眠時無呼吸症候群対策、睡眠障害の医療受診向上、厚生労働省の睡眠ガイドの普及啓発、企業の健康経営を通じた睡眠対策支援に国が本腰を入れることが明記された。
背景には、睡眠不足によるプレゼンティーイズム（出勤しているが体調不良で生産性が低下した状態）が国家的な経済損失をもたらしているという危機感がある。
企業の取り組み：大東建託がスマートリング導入
企業も睡眠問題に敏感に反応している。建設・不動産業界の大東建託は、従業員の睡眠改善を経営課題と位置づけ、全社的な取り組みを開始。同社と連携する成井浩司医師によると、社員にスマートリングを配布し、睡眠時間や質を客観的データとして可視化。自発的な行動変容を促すとともに、睡眠時無呼吸症候群が疑われる社員をデータから抽出し、専門医による早期治療につなげる仕組みを構築。実際に睡眠時間の増加などの成果を上げている。
今日から実践すべき3つの睡眠戦略
久住氏は現代人の睡眠対策として3つのポイントを挙げる。第一に、目標睡眠時間は6.5時間〜7.5時間。短すぎても長すぎても脳や臓器の老化を招くため、この時間帯の睡眠が最強のアンチエイジングとなる。第二に、平日の睡眠不足を週末に取り戻す「寝だめ」は効果が限定的であり、むしろ毎日一定の睡眠時間を確保することが重要。第三に、睡眠の質を高めるために、就寝前のブルーライト exposure を避け、寝室環境を整えることなどが推奨される。
