長く元気に働くことが求められる現代、健康への投資は単にハードな日々を乗り切るための短期的な手段ではなく、リタイア後の生活の質（QOL）まで見据えた長期的な戦略として捉える必要がある。多忙な時期には「主観的な健康感」で自身の状態を評価しがちで、細かな異変に気付きにくい。だからこそ、客観的な指標を取り入れたセルフマネジメントが欠かせないと、専門家は強調する。
高齢化社会が迫る意識変革
内閣府「令和7年版 高齢社会白書」（2025年6月）によると、日本の総人口に占める65歳以上の高齢者の割合は29.3％に達した。国立社会保障・人口問題研究所の将来推計では、2070年には高齢化率が38.7％に上昇し、「2.6人に1人が65歳以上」になると予測されている。この不可避な人口動態の変化は、マクロ経済上の課題にとどまらず、個人のキャリアデザインや人生設計に意識変革を迫っている。
平均寿命の長さそのものではなく、心身ともに自立し日常生活を制限なく送れる「健康寿命」にどうアプローチするかが、個人の幸福と社会の活力を左右する核心的な要素となる。2022年時点の日本の健康寿命は男性72.57年、女性75.45年。平均寿命は男性81.05年、女性87.09年で、それぞれ約8.5年、約11.6年の差がある。
雇用延長やシニア層の起業・就労拡大が進む中、「現役」として社会の第一線にとどまる期間は確実に長期化し、60代、70代でも安定したパフォーマンスが期待されている。しかし、健康上の制約があれば個人のQOLが低下するだけでなく、それまでに蓄積した豊かな経験や専門知識を還元する機会が奪われ、社会的損失にもなりかねない。
「自分は大丈夫」という感覚の落とし穴
健康寿命を損なう要因はどのように形成されるのか。働き盛りの世代は「もっとやれるはず」と自身を鼓舞して日々を乗り切ることが多いが、そこには認識と現実のギャップが潜んでいる。
厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査の概況」（2020年7月）によると、自身の健康状態を「よい」「まあよい」「ふつう」と回答した6歳以上の割合は8割以上に上る。多くの人が「自分は健康である」と認識している一方で、定期健康診断における有所見率は年々上昇。厚生労働省「令和6年定期健康診断実施結果（年次別）」（2025年9月）では59.4％に達しており、「自分は大丈夫」という感覚が必ずしも健康の証明にはならないことが分かる。
検査項目別の内訳では、血中脂質が31.2％と最も高く、次いで血圧（18.4％）、肝機能検査（16.2％）、血糖検査（13.1％）など、生活習慣病の主要リスク因子が上位を占める。これらは自覚症状が現れにくく、時間をかけてダメージを蓄積する。つまり「調子が良い時」こそ客観的指標で「自身の健康のポートフォリオ」を把握することが、人生100年時代にふさわしいリスク管理となる。
データに基づく健康投資の重要性
ビジネスにデータが欠かせないように、健康への投資も流行や直感で「健康に良さそうなこと」に手を出せばリターンが得られるわけではない。長期的視点から信頼性の高いデータに基づき、個々に応じた適切な管理を行うことが重要だ。本特集では、協賛企業の資料請求とアンケートに回答した方の中から抽選で5名に3,000円分のギフトカードをプレゼントする企画も実施している。
また、大学病院の総力を結集した健診施設では、異常の発見だけでなく「未来を守る」ための個別の健康戦略をサポートする体制が整えられている。
