韓国代表、W杯で歴代ワースト34位に沈む
2026年北中米ワールドカップで、韓国代表がグループステージ敗退に終わり、同国史上最低の成績となる48カ国中34位に甘んじた。出場枠が32から48に拡大された大会で、全体の3分の2が決勝トーナメントに進出する中、スター選手を擁しながらの早期敗退は衝撃をもって受け止められた。
主将の孫興慜（ソン・フンミン）選手らを擁しながら、チームは期待を大きく裏切る結果に。洪明甫（ホン・ミョンボ）監督は即座に引責辞任を表明し、米ESPNに対し「今大会で韓国国民が期待した結果を残せなかった。その責任はすべて監督である私にある」と声明を発表した。
大統領が異例の運営批判、警察も捜査
監督辞任後も国民の不満は収まらず、批判は大韓サッカー協会（KFA）の組織運営に集中。韓国英字紙コリア・タイムズが報じたように、人事選考の不透明さや代表強化委員会の形骸化が長年の問題として浮き彫りとなった。
この事態を受け、李在明（イ・ジェミョン）大統領がSNSに声明を投稿。英BBCが伝えたところによれば、李大統領は「組織と人事の失敗だと思われる」と指摘し、「指揮官の選定で能力より身内びいきや縁故が優先されれば、結果は紙に火をつけるように予測可能だ」と異例の運営批判を行った。さらに所管の文化体育観光部に調査を指示し、2024年の監督選任をめぐる不当介入疑惑については警察も捜査を続けている。
学閥・縁故人事への根深い怒り
批判の核心は、監督選任プロセスにおける「学閥と縁故」への疑念だ。2024年の監督選任では、選考委員会の推薦が覆され特定人物が起用された経緯があり、これが国民の不信感を決定的にした。コリア・タイムズなどによれば、協会会長の独断人事が長年問題視されてきたという。
韓国サッカー界は過去13年にわたり「暗黒時代」とも呼ばれる低迷期にあり、今回の敗退でその構造的な問題が一気に噴出した形だ。国民の間では「公正」を求める声が強く、協会のガバナンス改革を求める動きが加速している。
海外メディアが指摘する森保ジャパンとの落差
一方、海外メディアは韓国と日本のサッカー体制の差にも注目。日本代表（森保ジャパン）は堅実なチーム運営と強化策で成果を上げており、そのサポート体制は「まるでアベンジャーズ」と評されるほど充実していると報じられた。
韓国では監督選任の不透明さや強化委員会の機能不全が指摘されるのに対し、日本では長期的な計画に基づく人材育成と組織的なバックアップが機能。この対照的な状況が、韓国国民の不満をさらに強めていると分析されている。
国民の本音と今後の行方
異様なまでの炎上の背景には、韓国社会全体に広がる「公正さ」への強い希求がある。サッカー協会への批判は単なるスポーツ問題を超え、組織の透明性や人事の公平性を求める国民の声の表れとも言える。
李大統領の介入や警察の捜査によって、協会の改革は避けられない情勢だ。韓国サッカー界がこの危機を乗り越え、再び国際舞台で輝くためには、組織運営の根本的な見直しが不可欠となっている。
