2026年ワールドカップ（W杯）に出場中のサッカー日本代表・佐野海舟選手を巡り、不起訴処分となった不同意性交容疑事件の扱いをめぐり、海外メディアから日本社会の性犯罪に対する寛容さを批判する声が上がっている。ジャーナリストの柴田優呼氏は、自身の記事で「不起訴だから不問」とする風潮に疑問を呈し、日本サッカー協会（JFA）や森保一監督の対応の曖昧さを指摘した。
海外メディアが報じる「性犯罪容疑のあるW杯選手」
英紙ガーディアンは、性暴行容疑で訴追されたガーナとモロッコの代表選手と並べて佐野選手を「性暴行容疑のあるW杯出場選手」として紹介。ガーナ戦では会場でブーイングが起き、イングランド選手が握手を拒否する事態となった。一方、不起訴となった佐野選手も同列に扱われている。インドネシアのデジタルメディアIDN Timesは、中居正広氏や伊藤詩織氏の事件にも触れ、「佐野事件は、日本がどれだけ性暴力加害者に寛容か示している」と厳しく批判。ハワイ大学のデビッド・ジョンソン教授の論文を引用し、示談金による不起訴や減刑の実態を伝えた。
JFAと森保監督の判断基準
JFAの山本昌邦ナショナルチームダイレクターは2025年、佐野選手招集の理由として「相手への謝罪と話し合いの確認」「本人の深い反省」「不起訴処分による刑事事件の終了」の3点を挙げた。しかし柴田氏は、これらの理由の実質的な内容を疑問視。森保監督に選出時点で事件詳細を確認したか質問したところ、「確認していない」と回答したという。柴田氏は「不起訴＝暴行なしではない」と強調し、性犯罪加害者の更生プログラムの必要性や、被害者が長期間PTSDに苦しむ実態を指摘。若年層の4人に1人が性被害に遭うというデータも示し、社会全体の対応の甘さを批判した。
性犯罪に寛容な日本の罪深さ
IDN Timesの記事は、日本では性犯罪が示談金で不起訴や減刑されるケースが多く、佐野選手の代表招集は「性暴力加害者に寛容な日本」の象徴だと断じた。柴田氏は、こうした海外の若い世代の批判が日本であまり報じられないことに警鐘を鳴らし、「社会変革に意欲的な世代が中核になるにつれ、より厳しい視線が日本に向けられるだろう」と予測。被害者への二次加害や、あいまいな対応が加害者自身も救わないと論じている。
