ホルムズ海峡の封鎖により、中東へのエネルギー依存のリスクが浮き彫りになる中、三井物産の堀健一社長は、中東諸国との「さらなる長期的なパートナーシップ」の重要性を強調した。企業が中東との距離感を模索する中、その向き合い方を聞いた。
中東危機の影響と商社機能の発揮
堀社長は、中東危機の影響について、「現地で関与する資産の被害はほとんどありませんが、ホルムズ海峡を通るエネルギー商品の量が限定的になりました」と述べる。一方で、「商社機能を果たす機会でもあり、お客から石油製品などの代替の調達方法を一緒に考えてくれと要請をうけ、そこは仕事が増えました」とし、「プラスとマイナス両面ありますが、しっかり私たちの機能を発揮してマイナス要因を乗り越えていければと思います」と語った。
中東との長期的なパートナーシップ
中東とのビジネスの向き合い方については、「中東はとにかく競争力のある石油・ガスの供給源であり、埋蔵量も豊富です。世界中からの分散調達が基軸ですが、長期的に見れば、中東がエネルギー供給元の中枢であることは間違いない」と指摘。その上で、「一緒に目の前の問題に対応しながら、さらなる長期的なパートナーシップを、よりリスクへの耐性を強めながらやっていく。そういうアプローチになると思います」と述べた。
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湾岸諸国への貢献と今後の展望
また、堀社長は「湾岸諸国のインフラの回復や輸送面で、レジリエンス（強靱性）が上がる施策が必要になります。湾岸諸国もエネルギーの先にある、延伸的な産業展開を目指していくでしょうから、そういうところも含め貢献できるのではないかと考えています」と述べ、エネルギー分野に限らない協力の可能性を示唆した。
