世界同時不況からの脱却をめざす日本企業にとって、新興国に存在するビジネスチャンスを正確に見抜くことが重要である。150年前、幕末開港時の日本にやってきたドイツ人商人たちの心意気に、その手本を求めることができると、国際大学副学長の橘川武郎氏は述べている。
日本生まれのドイツ商社「イリス」
今年は、日本がアメリカ、イギリス、オランダ、ロシア、フランスとの間に締結した通商条約（安政五カ国条約）によって、横浜、長崎、箱館（現在の函館）が開港してからちょうど150年目に当たる。開港150周年を記念して、横浜美術館では4月から6月にかけて「イリス150周年──近代日本と共に歩み続ける或るドイツ商社の歴史」と題する企画展が開催された。
イリス（C.ILLIES & Co.）は、ハンブルクの本社を中心に世界各地に販売組織を展開するドイツの中堅商社である。横浜美術館が開港150周年記念事業の一環としてイリスを大々的に取り上げたのは、1859年の横浜開港と同時に最初に開業した外国商社が、イリスの前身に当たるL・クニフラー商会だったと言われているからである。
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イリスの日本法人が企業史を刊行
イリスの日本法人であるイリス（東京都品川区上大崎）は、つい最近、50年ぶりとなる企業史として『イリス150年 黎明期の記憶』を刊行した。橘川氏は縁あって同書の原稿執筆を担当した。この小稿では、日本生まれのドイツ商社というユニークな成長過程をたどったイリスの明治期の歩みに光を当て、その歩みから現在の日本企業が進むべき道に関する有用な示唆を導くことができるとしている。
