若者の間で、体調不良を理由にした退職が急増している。UZUZの意識調査によると、前職の退職理由の1番目または2番目に「体調を崩したため」を挙げた若者の割合は、2020年の10.8%から2024年には24.3%に拡大し、2026年上半期（6月末時点）には25.5%に達した。2020年比で約2.4倍となる。
残業時間という指標の限界
この増加は、単に「最近の若者が弱くなった」というステレオタイプな話ではない。企業が見ている管理指標と、若者の体調不良の要因が決定的にズレている可能性が指摘されている。残業時間という“わかりやすい指標”だけでは、もはや職場の不健康を測れなくなっているというのが、調査から見えてきた現実だ。
2025年には20.4%へいったん落ち着いたものの、2026年は再び上昇に転じている。このため、新型コロナウイルス禍などの一時的な上昇として片づけることはできない。
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在職中の若者にも広がる異変
これはすでに退職した人だけの話ではない。現在転職を考えている理由の1番目または2番目に「体調を崩したため」を挙げた在職中の若者も、2020年の4.5%から2026年上半期には11.2%へと大幅に増えた。
つまり、まだ会社に残って働いている段階、表面的には通常業務をこなしている段階でも、すでに体調不良を理由に転職を考え始めている若者が増えているということだ。人事の離職率データにはまだ顕在化していないが、足元ではすでに「体調不良退職の手前」まで来ている従業員が多数潜んでいる。
