世界最大の上場ヘッジファンド運営会社である英マン・グループは、人工知能（AI）インフラ構築を巡り関連企業の間で起債が相次いでいることについて、「バブルリスク」が高まりつつあるとの認識を示した。
AI関連社債の発行急増
顧客ポートフォリオ運用責任者のスリラム・レディ氏ら同社幹部は、16日付のリポートで「AI関連セクターに対する熱狂が、行き過ぎた状態を助長している」と指摘した。特に「ハイイールド債の発行やレバレッジドローン市場について懸念しており、多くの借り手は依然としてフリーキャッシュフローがマイナスだ」と述べた。
マン・グループは、AI関連の社債発行額がドットコム時代の発行額を大きく上回るとの見通しを示した。モルガン・スタンレーの推計を引用し、AI・ハイパースケーラー関連の社債発行が投資適格級で4000億ドル（約64兆2000億円）、ジャンク債で650億ドルに達する可能性があるとしている。これは社債発行総額の20%近くに達し得るという。
ドットコム時代との比較
インターネットおよびテクノロジー企業が発行した社債は、2001年に850億ドルでピークに達した。2000年から01年の発行額全体に占める割合は平均14.5%にとどまっていた。これに対し、現在のAI関連社債発行は規模・比率ともに当時を上回る勢いだ。
投資家への警告
マン・グループはリポートで、「これほど急速なインフラ構築には遂行リスクが内在することを踏まえ、投資家は慎重姿勢を取るべきだ」としている。特にAI関連投資のリターンの持続可能性については依然として証明されていないと指摘。関連企業が今後レバレッジを一段と効かせるリスクなども挙げた。
AIインフラ需要の高まりは、データセンターや半導体など関連セクターに恩恵をもたらす一方、過剰投資や債務膨張の懸念も生じている。市場参加者は、マン・グループの警告を踏まえ、今後の動向を注視する必要がありそうだ。
