自動車業界で電気自動車（EV）シフトが加速する中、部品大手各社は岐路に立たされている。エンジンやトランスミッションなど従来の内燃機関向け部品の需要が減少する一方で、EV用のモーターやバッテリー関連部品への需要が急拡大している。この構造変化に対応できない企業は淘汰されるとの見方が強まっている。
エンジン部品需要の減少とEV部品へのシフト
日本経済新聞の報道によると、2023年度の自動車部品出荷額は前年度比で約5%減少した。特にエンジン関連部品の落ち込みが顕著で、大手部品メーカーの収益を圧迫している。一方で、EV用モーターやインバーターなどの電動化部品の出荷額は同20%増加しており、需要のシフトが鮮明になっている。
部品大手A社の幹部は「今後5年以内にエンジン部品の売上高が半減する可能性がある。電動化部品への投資を加速し、事業構造を根本から変える必要がある」と語る。同社は2025年までにEV関連部品の売上高を全体の30%に引き上げる目標を掲げている。
再編の動き加速、合従連衡が活発に
こうした環境下、部品業界では再編の動きが加速している。2024年に入り、複数の部品メーカーが事業統合や資本提携を発表した。例えば、部品大手B社とC社はEV用駆動ユニットの共同開発で合意。開発コストの削減と量産効果の早期実現を目指す。
また、専門家は「EVシフトによる部品点数の減少が再編を促進している。従来のエンジン車では約3万点の部品が必要だったが、EVでは約2万点に減少する。これにより、部品メーカー間の競争が激化し、規模の経済が働かない企業は淘汰される」と指摘する。
技術革新への投資拡大、電池や半導体が鍵
各社は技術革新への投資も積極化している。特に、バッテリーやパワー半導体、熱マネジメントシステムなどEVの中核部品への投資が急増している。業界団体の調査によると、2024年度の国内自動車部品メーカーの研究開発費は過去最高の1.2兆円に達する見通しで、その半分以上が電動化関連に充てられる。
部品大手D社は、全固体電池の量産技術の確立に向け、2025年までに500億円を投資すると発表。同社の社長は「全固体電池はEVの航続距離と安全性を大幅に向上させる可能性がある。この分野でリーダーシップを取ることが、今後の競争力の鍵になる」と述べている。
雇用への影響と地域経済の課題
EVシフトは雇用にも影響を及ぼしている。エンジン部品の生産を担ってきた工場では、生産縮小に伴う人員削減の動きが出始めている。一方で、EV部品の工場新設や増産に伴い、新たな雇用も生まれているが、技能のミスマッチが課題となっている。
経済産業省の試算によると、2030年までに自動車部品業界で約5万人の雇用が減少する一方、EV関連で約3万人の雇用が創出されるとされる。地域経済への影響も大きく、特にエンジン部品工場が集中する地域では、産業転換と雇用対策が急務となっている。
部品業界の変革は、自動車産業全体の競争力にも直結する。日本の自動車部品メーカーが世界市場で優位性を維持するためには、再編と技術革新をさらに加速し、EV時代に適応した事業構造への転換が不可欠である。
