18日の東京株式市場で日経平均株価(225種)は6営業日ぶりに反落した。終値は前日比1759円52銭安の6万7460円73銭で、心理的な節目とされる6万8000円を割り込んだ。中東情勢の先行きへの懸念から売り注文が膨らんだ。
中東情勢と米国株の影響
東証株価指数(TOPIX)は43.89ポイント安の4140.22。出来高は22億1462万株だった。
中東情勢を巡り、米国とイランの交渉が停滞しているとの見方が強まった。これを受けて米原油先物価格が上昇し、インフレへの警戒感から長期金利が上昇。企業の利払い負担が増えて業績を圧迫するとの不安が投資家心理を暗くした。
半導体関連銘柄の値下がり
前日の米国株式市場で主要な株価指数がそろって下落したことも重荷となった。半導体株の比率が高い韓国の株価指数が徐々に下げ幅を広げた。
連動性が強い東京市場では午後に売りが強まり、半導体検査装置大手のアドバンテストなど関連銘柄の値下がりが目立った。



