クボタ、三井不動産、関電不動産開発の3社は、大阪市浪速区のクボタ旧本社跡地活用に関する基本協定を締結した。
クボタ旧本社跡地の活用に関しては、公募プロセスを経て2026年5月に三井不動産と関電不動産開発が優先交渉権者に選定されている。今回の協定の締結により、2032年以降の開業に向けて多目的アリーナを核とした複合開発の検討を加速させる。
開発計画の概要
今後は、約1.25万人規模の多目的アリーナを中心に、ホテルや商業施設の整備を企画。大阪・なんばエリア全体の新たなにぎわい創出をめざす。街区名称は「Kubota field(クボタフィールド)」、アリーナ名称は「(仮称)Kubota LaLa arena(クボタららアリーナ)」に決定した。
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各社の役割と今後の展望
クボタは、130年にわたり本社を構えた大阪・なんばエリアへの感謝とともに、今後も街全体のにぎわい創出に加え、クボタグループの企業価値向上およびレガシー継承に資する取り組みを実施する。三井不動産はスポーツ・エンターテインメントの力を活用した街づくりを推進し、関電不動産開発は省エネルギーや環境配慮軸のまちづくりで地域活性化に寄与していく。
