日本人は保険が好きな国民とされ、約8割が生命保険に加入しているとされる。保険に加入すれば将来のアクシデントに備えられるが、過剰に加入すると保険料がかさむ。そこで、20代から40代を中心に、ライフステージごとに適した保険の選び方と見直し方を解説する。
ライフステージごとに優先すべき保障は異なる
ライフステージとは、人生の節目となる出来事によって区分される生活環境の段階だ。20代から30代では結婚、出産、住宅取得が、40代から50代では子どもの進学、住宅のリフォーム、子どもの独立が主なライフイベントとなる。ライフステージによって家族や家計の状況が変わるため、必要な保障内容や保障額も変わる。生命保険もライフステージに合わせて見直し、保障が足りなければ新たに加入することを検討することが大切だ。
新社会人・独身期の保険選び
社会人になり経済的に自立する18歳から20代前半は、初めて生命保険を考える時期だ。独身の場合、病気やケガで働けなくなった場合の生活保障が主な関心事となる。会社員なら健康保険が充実しているが、若いうちは貯蓄が少ないケースが多い。そこで「医療保険」への加入を検討したい。入院や手術に備え、掛け捨て型で最低限の保障があると安心だ。通院保障が付いたタイプなら、通院しながら治療する場合にも役立つ。また、会社員には病気などで休んだ際に健康保険から給料の約3分の2が通算1年6か月支給される「傷病手当金」制度があるが、不安な場合は就業不能保険への加入も検討できる。独身者には養う家族がいないため、死亡保険は不要だ。
結婚・子育て期の保険のポイント
結婚して子どもを持たず共働きの場合、配偶者が死亡しても自分の収入で生活できる可能性が高く、死亡保障は不要だ。むしろ、どちらかが働けなくなった時のリスクを考えるべきだ。夫婦ともに会社員で健康保険に加入し、貯蓄があれば保険加入は必須ではないが、貯蓄が少ない場合や生活レベルを維持したい場合は、就業不能保険の加入を検討するとよい。就業不能保険は、病気やケガで長期間働けなくなった時の生活費をカバーし、自宅療養中の保障も対象となる。医療保険は入院給付金が支払われるが、自宅療養は対象外だ。がん保険も検討したい。がん治療は健康保険が適用される範囲なら高額にはなりにくいが、先進医療や自由診療は全額自己負担となり、治療が長期化することも多いからだ。片働きで妻が専業主婦の場合、夫が亡くなった時に備えて死亡保障を検討し、安い保険料の定期保険が適している。
子どもがいる30代から40代は、住宅ローン返済や教育費の負担が重くなる時期だ。優先すべきは「まとまった死亡保障」で、親が亡くなった場合に子どもが社会人になるまでの生活費や教育費を確保する必要がある。夫の収入で家計を支える場合は夫への保障を手厚くし、妻にも死亡保障を検討する。必要な保障額は子どもの年齢や教育プランによって異なるが、数千万円の大型保障は保険料が高額になる。そこで、子どもが成人するまでの一定期間のみ大型の保障を準備できる「定期保険」が適している。掛け捨て型で解約返戻金はないが、安い保険料で大きな保障を得られる。「収入保障保険」も候補だ。これは一定期間の死亡保障で、保険金が毎月または毎年分割で支払われる。毎月分割タイプでは、毎月15万円や20万円といった決まった金額を給料のように受け取れ、生活を維持しやすい。保障は加入時が最も高く、年数を経るごとに下がるため、保険料が安い特徴がある。住宅ローンを組んで団体信用生命保険（団信）に加入している場合、団信はローンの契約者が死亡または高度障害状態になった時に保険金でローンを返済するもので、遺族は住宅ローンの支払いがなくなるため、その分死亡保障を減らせる。
保険見直しのタイミングと注意点
保険の見直しは、ライフステージの変化のほか、転職などで収入や支出が変わった時や、子どもの教育費が重なって保険料負担が重くなった時がタイミングだ。見直しのポイントは、必要な保障が付いているか、保険料が無理のない金額か（複数の保険会社で比較する）、保障期間が適切か、更新タイプかどうか、掛け捨て型か貯蓄型かを確認することだ。注意点として、既契約を生かして見直すと保険料が抑えられる場合があること、切り替え時に無保険期間を作らないこと、保障内容と保険料が希望通りか、公的保険でカバーできる部分がないか（余分な保険がないか）を確認する。保険は一度入ったら放ったらかしにせず、ライフステージや家計の状況が変化した場合には見直すようにしよう。
