温暖化の進行で世界の平均気温が産業革命前より4度上昇した場合、国内で天然雪を用いて安定的に営業できるスキー場が7カ所になると、北海道大学と森林総合研究所の研究チームが分析した。スキー場の廃業により地域観光やスキー文化への影響が懸念されるという。
349カ所で積雪シミュレーション
チームは室内スキー場などを除いた国内349カ所のスキー場を抽出。気象庁が公開する気候予測データをもとに、各スキー場ごとに積雪シミュレーションを実施した。
その結果、気候変動対策をほとんど行わないと到達するとされる「4度」の条件では、天然雪のみで安定的に全面で営業できるスキー場は全国7カ所で、北海道（3カ所）、秋田県、山形県、長野県、群馬県だった。一部で営業可能なのは26カ所だった。
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パリ協定目標の2度では53カ所
2015年のCOP21で全ての国が参加する新たな国際枠組みとして採択されたパリ協定の目標値に相当する「2度」の条件では、全面で営業可能は53カ所、一部で可能なのは108カ所と推定された。
北大の吉沢直講師（観光地理学）は「4度では日本のスキー産業は壊滅的な影響を受け、2度では、高標高、高緯度のスキー場を中心に営業可能性が残ることが明らかになった」と話す。
シミュレーションでは過去実…この記事は有料記事です。残り873文字
