電気自動車（EV）へのシフトが世界的に加速する中、自動車業界のサプライチェーンは大きな変革期を迎えている。特に、内燃機関（ICE）向け部品を主力としてきた部品メーカーは、事業構造の抜本的な見直しを迫られている。
デンソー、EV向け事業を拡大
トヨタ自動車の主要サプライヤーであるデンソーは、EV向け製品の開発・生産を強化している。同社は2030年までに、EV関連の売上高を現在の約3倍にあたる1兆円規模に引き上げる目標を掲げている。一方で、エンジンや排気系などICE向け部品の生産は段階的に縮小し、2025年までに約1,000億円のコスト削減を計画している。
デンソーの林宏之社長は、「自動車の電動化は不可逆的なトレンドであり、当社も事業ポートフォリオを大胆に転換する必要がある」と述べている。同社は、EVの心臓部であるインバーターやモーター、バッテリー管理システムなどの開発に注力しており、すでに量産を開始した製品もある。
サプライチェーン全体に波及
この動きはデンソーだけでなく、他の部品メーカーにも広がっている。例えば、アイシン精機はEV向けトランスミッションの開発を進め、住友電気工業はEV用ワイヤーハーネスの軽量化技術を強化している。これらの取り組みは、自動車メーカーのEV戦略と密接に連携しており、サプライチェーン全体でEVシフトに対応する動きが加速している。
しかし、転換には課題も多い。EV向け部品はICE向けに比べて部品点数が少なく、従来のような高い収益性を確保するのが難しいとされる。また、新たな技術への投資負担も大きく、中小の部品メーカーにとっては生き残りが厳しい状況だ。
政府の支援と業界再編
こうした中、経済産業省は自動車部品産業の構造転換を支援するための補助金制度を拡充している。2023年度補正予算では、EV関連技術の開発や生産設備の転換に対して最大500億円の支援が盛り込まれた。また、業界再編を促進するための税制優遇措置も検討されている。
アナリストの間では、今後数年のうちに部品メーカーの統合や提携が加速するとの見方が強い。特に、EVの基幹技術であるバッテリーやパワー半導体の分野では、異業種からの参入も含めて競争が激化している。
