調査概要：1406人を対象に危険な行動を確認
モバイルバッテリーのシェアリングサービス「ChargeSPOT」を運営するINFORICH（東京都港区）は6月29日、NITE（製品評価技術基盤機構）監修のもと実施したモバイルバッテリーの実態調査の結果を発表した。夏場に高まる発火・火傷のリスクに対し、改めて注意を呼びかけている。
調査は6月10日から12日にかけて、全国のモバイルバッテリー保有者1406人を対象にインターネットで実施した。NITEがまとめた「夏に危険なモバイルバッテリーの扱い6選」を示したうえで、普段の行動に潜む危険な行為を可視化した。
危険な扱い：4割が何らかの危険行為を経験
まず高温に関する設問では、4割強が何らかの危険な経験をしていた。最も多かったのは、スマートフォンを充電しながら一緒にポケットやカバンへ入れる行為で、約24％に上る。熱がこもって放熱しにくい状態だ。次いで「夏の車内に置く」が約19％と続いた。
衝撃に関するリスクのある行動では、「手元や床から地面に落とした」が約19％で最多。「カバンの中で水筒や重い本などと一緒に入れた」が約11％、「後ろポケットに入れたまま座る」が約9％と続いた。本体がへこんでいたり亀裂があったりするのに使い続けている人も約7％おり、劣化のサインを見逃している実態が浮かんだ。
水濡れやリコール：確認不足が課題
水濡れやその他のリスクについては、自分のバッテリーがリコール対象かどうか「確認したことがない、またはわからない」と答えた人が約18％で最多だった。次いで、汗や雨で濡れた服のポケットに入れる、濡れた手のまま使うといった行為がそれぞれ約7％を占めた。
モバイルバッテリーをはじめとするリチウムイオン電池搭載製品の事故は、近年増加傾向にある。NITEが25年6月に発表したデータによると、20年から24年までの5年間に報告された事故は1860件で、その約85％が火災に発展した。事故は気温の上昇とともに増え、8月にピークを迎える。製品別にみるとモバイルバッテリーが361件で最も多く、24年は22年比で2倍以上に急増している。
INFORICHの呼びかけ：異常があればすぐ使用中止を
INFORICHは、熱と衝撃がリチウムイオン電池の発火事故の大きな要因になると指摘する。古くなったバッテリーや、膨張などの異常が見られるバッテリーはすぐに使用を中止し、自治体やメーカーの指示に従って処分するよう呼びかけている。
関連記事として、NITEが25年度の事故情報収集報告書を公開したことや、モバイルバッテリーが製品群別の事故発生数トップになったこと、さらにJR山手線での火災事故ではリコール品だった可能性が報じられるなど、モバイルバッテリーの安全対策が注目されている。
