トヨタ自動車が次世代電池「全固体電池」の量産開始時期を従来の2030年から2027年に前倒しする方針を固めたことが、複数の関係者への取材で明らかになった。全固体電池は、現行のリチウムイオン電池に比べてエネルギー密度が高く、航続距離の大幅な延長が期待される。トヨタは、この電池を搭載したEVの航続距離を現行比で2倍となる1200キロメートル以上に引き上げる計画だ。
開発競争の激化が前倒しを後押し
背景には、世界的なEVシフトの加速がある。中国のBYDや米テスラなど競合他社が次々と新型EVを投入し、電池技術の進歩も著しい。トヨタはこれまでハイブリッド車（HV）や燃料電池車（FCV）に注力してきたが、EV戦略の見直しを迫られている。全固体電池の早期量産は、巻き返しの切り札と位置づけられる。
トヨタは2020年に試作品を公開し、2025年までの実用化を目指してきたが、量産技術の確立に時間を要していた。しかし、最近の技術進展により、量産化のメドが立ったという。関係者は「2027年までに量産ラインを構築し、まずは高級車ブランド『レクサス』などに搭載する計画だ」と語る。
全固体電池の課題と量産への道筋
全固体電池は、電解質を固体にすることで、発火リスクを低減し、エネルギー密度を高められる。しかし、固体電解質のイオン伝導度や電極との界面抵抗など、解決すべき課題も多い。トヨタは、独自の材料技術と製造プロセスでこれらの課題を克服しつつある。
量産に向けては、パナソニックとの合弁会社「プライムプラネットエナジー＆ソリューションズ」などとの連携を強化。さらに、国内外の電池メーカーや材料メーカーとの協業も視野に入れている。トヨタは、全固体電池の生産コストを現行のリチウムイオン電池と同等以下に抑える目標を掲げており、2027年の量産開始後、順次コスト低減を図る方針だ。
EV戦略の転換点に
トヨタは2021年末に、2030年までに30車種のEVを投入し、年間350万台販売する目標を発表した。しかし、その実現には電池の安定供給が不可欠であり、全固体電池の早期量産は計画の鍵を握る。また、トヨタは全固体電池だけでなく、リチウムイオン電池の改良型や、次世代のバイポーラ型ニッケル水素電池など、複数の電池技術を同時に開発している。
業界関係者は「トヨタの全固体電池量産前倒しは、EV市場の競争をさらに激化させる」と指摘する。特に、中国勢が先行するEV市場で、トヨタが技術力で差別化を図る狙いがある。一方で、量産開始時期の前倒しは、開発コストの上昇や品質リスクも伴うため、慎重な対応が求められる。
トヨタは今回の計画について公式にはコメントしていないが、早ければ今春にも詳細を公表する可能性がある。自動車業界の電動化競争は、新たな局面を迎えようとしている。
