トヨタ自動車は、水素エンジンを搭載した商用車の実用化に向けて、2025年までに実証実験を開始する方針を明らかにした。同社は、カーボンニュートラル（CN）実現に向けた取り組みの一環として、水素エンジンを電気自動車（EV）と並ぶ重要な選択肢と位置づけている。
水素エンジン開発の背景
トヨタは、内燃機関の技術を活かしながら、二酸化炭素（CO2）排出を実質ゼロにする水素エンジンの開発を進めている。水素エンジンは、水素を燃料として燃焼させることで動力を得るが、燃焼時にCO2を排出しないのが特徴だ。同社は2021年に、水素エンジンを搭載したカローラスポーツでスーパー耐久シリーズに参戦し、技術の実証を進めてきた。
今回、商用車への搭載を目指すのは、水素エンジンの特性が長距離走行や重量物輸送に適していると判断したためだ。トヨタの担当者は「商用車はEV化が難しい分野もあり、水素エンジンは有力な選択肢となる」と説明する。
実証実験の詳細
実証実験は2025年をめどに、日本国内で開始する予定。具体的には、小型トラックやバスなどへの搭載を想定し、実際の物流現場で走行データを収集する。実験では、水素の供給インフラや航続距離、耐久性など、実用化に向けた課題を検証する。
トヨタは、水素エンジン車の販売開始時期については明らかにしていないが、2020年代後半の実用化を視野に入れているとみられる。また、水素エンジン車の価格についても、現時点では未定としている。
水素エンジンとEVの役割分担
トヨタは、CN実現には多様なパワートレインが必要との立場を取っている。同社の豊田章男社長は「EVだけでなく、水素エンジンや燃料電池車など、さまざまな選択肢を顧客に提供することが重要だ」と述べている。
一方で、業界内ではEVへの移行が加速しており、トヨタの水素エンジン戦略には懐疑的な見方もある。しかし、トヨタは商用車分野では水素エンジンが競争力を持つと主張。特に、長距離・重量物輸送では、バッテリー重量や充電時間の課題があるため、水素エンジンの優位性が発揮できるとしている。
水素インフラの課題
水素エンジン車の普及には、水素ステーションなどのインフラ整備が不可欠だ。現在、日本国内の水素ステーションは約160カ所と限られており、商用車の運行エリアをカバーするには不十分だ。トヨタは、政府やエネルギー企業との連携を強化し、インフラ整備を促進する方針。
経済産業省も、水素供給網の整備に向けた支援策を検討しており、2025年度までに水素ステーションの数を倍増させる目標を掲げている。トヨタは、こうした動きを追い風に、水素エンジンの商用車実用化を加速させたい考えだ。
今後の展望
トヨタは、水素エンジン技術を商用車だけでなく、乗用車や船舶、発電機などにも展開する可能性を探っている。同社は、水素エンジンがカーボンニュートラル社会の実現に貢献できると確信しており、今後も開発を継続する方針だ。
