大鵬薬品工業は、部門間の交流が乏しいという課題を解決するため、「10分読書会」という要約読書会を導入した。この取り組みは、社内の対話を促進し、心理的安全性を育むことを目的としている。
「話せた」経験が信頼を生む
企業が社内対話を促進するためにできることの一つは、対話の入口を整えることだという。共通の話題によって最初の対話が生まれ、一度「話せた」という経験が、その後の話しかけやすさにつながる。こうした対話を繰り返す中で徐々に信頼関係が深まり、その結果として職場の心理的安全性も少しずつ育まれていく。
会社と社員で異なるコミュニケーションの目的
社内コミュニケーションをめぐっては、会社側と社員側で重視する目的が異なることを示すデータがある。厚生労働省の「令和6年労使コミュニケーション調査」によると、会社が社内コミュニケーションを重視する内容は「日常業務改善」（76.1％）が最も多く、次に「作業環境改善」（71.7％）、「職場の人間関係」（68.6％）と続く。
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一方、社員が社内コミュニケーションを重視するのは「職場の人間関係」（66.0％）が最も多く、次に「日常業務改善」（59.0％）、「作業環境改善」（52.5％）と続く。会社にとって社内コミュニケーションの本来の目的は、円滑に業務を進め企業利益につなげるためであるのに対し、社員にとっては、人間関係が良好な職場環境で安心して働くためという意識の違いが見て取れる。
継続的な取り組みの重要性
社内コミュニケーションを根付かせるためには、こうした会社と社員の意識の違いを踏まえておく必要がある。心理的安全性の定着にゴールは存在せず、継続的な取り組みの積み重ねこそが重要といえる。企業には社員の気持ちを理解したうえで、一過性の施策にとどまらない対話の機会を継続的に生み出していく工夫が求められている。
