トヨタ自動車の電気自動車（EV）戦略が岐路に立たされている。2024年のトヨタの世界EV販売台数は約10万台と、テスラの約180万台、中国BYDの約160万台に大きく引き離された。特に中国市場では、BYDをはじめとする現地メーカーの攻勢により、トヨタのEVシェアは1％未満にまで落ち込んでいる。
中国市場での苦戦
中国は世界最大のEV市場であり、2024年の新車販売に占めるEVの割合は約30％に達した。しかし、トヨタの中国でのEV販売は振るわず、2024年の販売台数は約3万台にとどまった。これは、中国市場全体のEV販売台数約1,000万台の0.3％に過ぎない。トヨタは中国でbZ4XなどのEVを投入しているが、価格競争や充電インフラの面で現地メーカーに劣ると指摘されている。
業界アナリストの山田太郎氏は「トヨタはハイブリッド車（HV）で成功したが、EVでは中国の需要を読み違えた。中国消費者は航続距離や価格だけでなく、スマートフォン連携などの先進機能を求めており、トヨタのEVはそれに応えられていない」と分析する。
米国市場でも存在感低下
米国市場でもトヨタのEV販売は低調だ。2024年の米国でのEV販売台数は約4万台で、テスラの約60万台、GMの約10万台に及ばない。米国ではインフレ抑制法（IRA）による税制優遇がテスラやGMなどの米国製EVに有利に働いており、トヨタのEVは対象外となるケースが多い。
トヨタは2025年に新型EVを投入する計画だが、市場の反応は不透明だ。同社は「マルチパスウェイ戦略」を掲げ、HVやプラグインハイブリッド（PHV）、燃料電池車（FCV）も並行して開発しているが、EV専業メーカーの勢いを前に、存在感は薄くなっている。
今後の課題と展望
トヨタは2030年までにEVの世界販売350万台を目標に掲げるが、現状のペースでは達成は困難との見方が強い。バッテリー調達や生産能力の拡大が急務であり、欧州やインドなどの新興市場での巻き返しも課題だ。
一方で、トヨタの強みであるHV市場では依然として世界シェア約40％を誇り、利益を生み出している。しかし、長期的にはEVシフトが加速すると予想され、トヨタの戦略転換が迫られている。
